◇脱炭素の立役者 TOPPANは、袋を開封せずに電子レンジ調理ができる自動通蒸機能付きパウチ「蒸でき」シリーズの開発・供給を強化し、食品メーカーの商品開発をサポートする。電子レンジ調理は湯せんと比べてCO2排出量や水使用量が大幅に削減できる上、短時…続きを読む
◆社会課題に技術で応える 食品業界がサステナビリティやSDGsに取り組む中で、注目すべきはそれらを支える機械・資材の進化だ。省エネ型の製造機械やリサイクル可能な包装材、高効率な物流設備などが環境負荷低減を後押しし、CO2排出を抑える冷却装置や“脱プ…続きを読む
◇米穀業界リポート 大阪府下精米取引量最大手で、コメの総合メーカーとして多角的事業を展開する幸南食糧は、日本人の主食・コメの持続可能性を追求するべく、消費拡大につながる活動や、コメ農家への支援活動を活発化している。中でも、おむすび兄さんによる食育活…続きを読む
◇米穀業界リポート 「産地の続くを支える」を掲げるヤマタネは、もみ殻からセルロースを抽出・販売する事業を開始。稲作の課程で大量発生するもみ殻の排出量は、コメ生産量の約2割に当たる約150万t（年間）に上り、廃棄コストや環境負荷で産地課題となっている…続きを読む
◇米穀業界リポート 東洋ライスは、精米関連機器と、独自開発した高付加価値米の2本柱で展開する中で、コメのとぎ汁による水質汚染を防止するBG無洗米の開発と普及から端を発し、100％自給できるコメで人々の健康増進につなげ、医療費増大や耕作放棄地の増加な…続きを読む
◇米穀業界リポート 最大手コメ卸グループの神明ホールディングス（HD）は4月、川上戦略事業本部を立ち上げ、農業のプラットフォーマーを目指す活動を開始した。同社はかねてアグリフードバリューチェーン構築を目指し、調達の要である農業を支援する川上事業と、…続きを読む
●支援・提案などで新たな動き 長期化する“令和の米騒動”、今、日本人一番の関心事はコメだ。昨年8月の端境期に売場からコメが消えたことから、この騒動は端を発し、24年産米の大幅高値で現在も継続している。端境期対策として政府は備蓄米を放出したものの、そ…続きを読む
気候変動の主要要因である地球温暖化が加速度を増している。食品業界においても、原材料の不作や年間需要傾向の変化など、事業活動に与える影響はここ数年で格段に増してきた。「気象テック」と呼ばれるICTなど先端技術を活用した需要予測や、廃棄ロス削減、BCP対…続きを読む
◇攻めと守り同時に 人手不足が深刻化する中、限られた人材で最大の成果を上げるために、企業には業務効率化が強く求められている。日常業務の見直しやITの活用により煩雑な作業を減らすことができれば、従業員はより付加価値の高い仕事に集中できる。こうした効率…続きを読む
●経済・社会価値の両立へ 食品卸売業界はサステナビリティを社会的価値と経済的価値の両面で向上させる重要戦略に位置付け、取り組みを加速している。流通の中間に立つ食品卸は持続可能なサプライチェーンの構築や社会課題解決において広範な役割を果たすことができ…続きを読む
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