連載

  • ニップン 新事業領域への挑戦

    ニップン 新事業領域への挑戦

    豆腐・納豆・コンニャク

     ニップンが新しい領域の事業として取り組んでいるのが「ソイルプロ」だ。「ソイルプロ」は、プラントベースフード市場が拡大する中、豆腐を原料とした植物性タンパク食品として同社グループ会社のオーケー食品工業と連携して開発したも […]

    詳細 >
  • さとうの戦略 藤花会から

     【関西】京都府福知山市に本部を置く総合小売業「さとう」を中核とする「さとうグループ」の20年度(21年2月期)連結決算で、売上高1005億5300万円(前年比7%増)と、初の1000億円超えとなった。経常利益高34億5 […]

    詳細 >
  • 味の素東京支社の取組み

     味の素社は、経済価値を向上し成長につなげるため、事業を通じた社会課題の解決に取り組み、社会・地域と共有する価値の創造を目指してきた。ASV(味の素グループ・シェアード・バリュー)といわれる経営の考え方だ。それを具現化す […]

    詳細 >
  • 日清食品 新たな食文化の創造へ

    麺類

     「日本を、未病対策先進国へ」–日清食品が今後の成長戦略の一つとして取り組む新事業の目標だ。同社が推進する新事業は、飽食による現代人のオーバーカロリー摂取で起こる健康リスクの増加といった社会問題の解決に向け、 […]

    詳細 >
  • ニチレイフーズ商品戦略・21年秋

     ニチレイフーズは21年秋の家庭用商品として、調理冷食で新13品、常温品で新2品を9月1日発売する。宮川浩幸家庭用事業部長は発表の場で、20年度の家庭用冷食市場が前年比12%増と直近10年で最も高い伸び率となったと強調。 […]

    詳細 >
  • 豪州食品の対日輸出

    生鮮食品

     ◆生産規模、30年に8兆円目指す オーストラリア(豪州)政府は2020年12月、農産物ビジネス拡大のための取組み(ABEIプログラム※(1))に「7270万豪ドル(約61億7000万円、1豪ドル=84.6円)の予算確保 […]

    詳細 >
  • 買物DX 買物体験の変貌

    買物DX 買物体験の変貌

     リアル店舗が取り組むDX(デジタルトランスフォーメーション)の領域は多岐にわたるが、顧客の買い物体験に関わる分野を、本紙では「買物DX」と呼ぶ。従来の買い物体験の何が、どのように変貌しようとしているのか、買い物体験のこ […]

    詳細 >
  • 農業・食品産業 脱炭素化

    生鮮食品

     世界の温室効果ガス(GHG)排出量はCO2換算で490億t、うち農業・林業・その他土地利用の排出は24%を占めるという報告がある。各国で持続可能な食料システム構築が進む中、日本でも昨年10月に菅義偉総理が2050年カー […]

    詳細 >
  • 政府の食品輸出促進施策

    生鮮食品

     日本の農林水産業・食品産業が持続的に発展していくために、農林水産物・食品の輸出を大幅に拡大し、世界の食市場を獲得していくことは待ったなしの状況である。日本政府は、司令塔組織である農林水産物・食品輸出本部の下で、政府一体 […]

    詳細 >
  • 海外に挑む 明治乳幼児用粉ミルク事業

    粉類

     ◆ダノン協業でベネフィット訴求へ 明治は、乳幼児用粉ミルク(以下、粉ミルク)の海外展開で新たなステージを迎えている。日本国内は深刻化する少子化で市場はシュリンク傾向にある一方、アジア圏を中心とした人口増加や、欧州圏を中 […]

    詳細 >
高温少雨、米どころ直撃=山地の生産者「最悪の年」―稲枯れ、地面ひび割れも・新…
07:19
コメ価格、11週ぶり上昇=農水省【時事通信速報】
2025.08.01
「おかめ納豆」値上げ=タカノフーズ【時事通信速報】
2025.08.01
名古屋の百貨店、7月売上高0.2%減=訪日消費の不振続く【時事通信速報】
2025.08.01
7月の百貨店売上高、全社マイナス=訪日消費が大幅減【時事通信速報】
2025.08.01

企業にのぞむパーパス経営

イベント

動画配信フードジャーナル

日食フードジャーナル