大手メーカーを中心に秋冬向けの味噌の新商品が出揃った。バリエーションの増加で潜在的ニーズにアプローチするほか、即席味噌汁や液味噌など時短・簡便需要に応える商品が存在感を示した。（志賀愛美） 業界最大手のマルコメは、主力の「料亭の味」無添加タイプを「…続きを読む
農業・食品産業技術総合研究機構（農研機構）は温暖効果ガスの一つである一酸化窒素（N2O）削減効果を高める、大豆と根粒菌の共生系を開発した。現在、大豆は食用・飼料用・搾油用と需要の増加に合わせて作付面積も世界的に拡大傾向にある。同研究の活用により地球温…続きを読む
人口減少社会における国内消費の縮小が免れない中、業界各社は海外にも目を向けて伝統的な食品である味噌の輸出拡大を目指す。23年に品目団体に認定された全味工連では、国からの補助を受け輸出促進事業を強化。参加組合員数も年々増加する中で国際見本市への出展など…続きを読む
全国46組合736社が加盟する全国味噌工業協同組合連合会（全味工連）によると、25年上期（1～6月）の味噌の出荷量は17万3880tとなり、前年比2.2％増だった。ダウントレンドの中で微増した22年上期以来3年ぶりに前年を上回り、コロナ禍以降加速して…続きを読む
味噌市場では2025年上期（1～6月）の出荷量が3年ぶりに前年同期を上回り、ダウントレンドに小休止が入る形となった。下期の動向は依然懸念点である原料米がネックとなりそうだ。中長期的に見ると市場の縮小は免れない中、業界各社は時代の要請に合わせた形態や風…続きを読む
24年の味噌市場は、食品全体の価格改定や市場縮小の影響を受け前年を下回って推移した。特に主原料の一つである原料米穀の調達難と価格上昇に、各メーカーは苦戦している。（志賀愛美）
詳細 >四国4県の24年出荷量（全国味噌工業協同組合連合会調べ）は、徳島県5986t（前年比7.3％減）、愛媛県1039t（同1.4％減）、香川県351t（同4.9％減）、高知県12t（前年並み）で、全体的に減少傾向。新たな需要創出に向けて各社施策を模索する…続きを読む
関西各地域の2024年味噌実出荷量（全国味噌工業協同組合連合会調べ）は、京都5087t（前年比1.0％増）、大阪565t（同3.7％減）、兵庫823t（同7.8％増）、奈良58t（6.6％増）、紀州216t（同1.4％減）、和歌山84t（4.5％減）…続きを読む
調理味噌や味噌加工品に軸足を置く、上高地みそ。秋冬商戦の柱、鍋つゆ製品は、昨秋の異常な高温続きで立ち上がりが悪く、生鮮野菜の高騰もあって売れ行きは停滞した。今春夏期は、家庭用の新商品「鉄火なすのみそ」を発売。挽回を目指す。 「鉄火なす」は長野県の郷…続きを読む
「非加熱で酵母菌が生きている、本来の生味噌」を追求する、マルモ青木味噌醤油醸造場。ロングセラーの巾着袋タイプとカップ容器で展開する主力の「善光寺平」シリーズは全国で販路拡大が進んでおり、今春夏期も提案強化に取り組む。 コスト環境の悪化を受け、4月に…続きを読む
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