納豆・豆腐特集2026
2026.03.23加工品向け大豆需要の約6割を占める納豆と豆腐は、適正な価格形成を目指し業界連携でコスト指標を検証し、4月以降の公表を目指す。25年は納豆が健康・簡便志向で好調、豆腐はカット低迷も充填タイプが伸長。植物性タンパクとして海外でも注目され、輸出は堅調だが、…続きを読む
マルキン食品では今特に、「元気納豆 九州本仕込み」に注力する。発売後約30年が経過した長く愛される主軸商品だ。原料には米国産サステナブル大豆を使用。今年3月には添付の「あまかたれ」をリニューアル。従来の甘口醤油、黒みりんに、昆布のうまみを加えて味に深…続きを読む
東北のデイリー食品メーカー・太子食品工業は、納豆事業の売上げが前年比15％増、数量ベースで同12％増だった。リニューアルした「東北そだち」ブランドの納豆が、前年から倍増で推移した。TV効果によりひきわり納豆も好調。特に「超きざみひきわり納豆」が同80…続きを読む
納豆・豆腐事業を展開するタカノフーズは、25年の納豆事業が市況以上の動きを見せ、非常に好調に推移した。近年特に伸長しているひきわりアイテムは横ばいが予想されたが、TV放送の影響であたらめて成長局面に入ったとみられ、金額・数量ともに2桁以上の伸長で大き…続きを読む
25年の日本の大豆総輸入量は330万tと前年比4.4％増、そのうち米国産大豆はシェアが3.2％拡大し、228万tだった。食品用大豆輸入量は前年を上回り67万tだったが、米国産のシェアは6％縮小。近年は為替などで有利なカナダ産のシェアが拡大傾向にある。…続きを読む
農林水産省は4月から全面施行する食料システム法で、すべての飲食料品を対象に合理的な価格形成を目指す。このうち「納豆」「豆腐」は、より厳格な「指定品目」として省令指定した。十分な協議が行われずに取引条件や価格が決定される傾向があり、特売品となりやすいた…続きを読む
「TOFU」は植物性タンパク質が豊富で健康や環境問題にも良いプラントベースフード（PBF）として海外でも浸透しつつある。財務省の貿易統計によると、25年の豆腐の総輸出量は金額ベースで11億7745万円、重量ベースで3420.7t。初の10億円超えと3…続きを読む
総務省家計調査によると、25年の1世帯（2人以上）当たりの豆腐の年間消費金額は年間5373円と前年から101円上昇したが、数量ベースでは81.5丁と前年を下回った。20年、23年には一時的な回復が見られたが、市場はダウントレンドが続いている コスト…続きを読む
財務省の貿易統計によると、25年の納豆総輸出量は金額ベースで32億0810万円（前年比48.2％増）、重量ベースで5247.6t（同43.6％増）と好調に推移した。21～24年は3000t台で推移していたが、大きく伸長し初の5000t台に到達した。 …続きを読む
全国納豆協同組合連合会（納豆連）の調べによると、2025年の業務用を除く家庭向けの納豆市場規模は前年比5.6％増の約2958億円、業務用を含めた市場規模は同約5％増の約3018億円だった。業務用は横ばい傾向となったが、家庭向けが大きく伸長し、初の30…続きを読む
国内の加工品向け大豆需要の計6割を占める納豆と豆腐は、課題である適正な価格形成に向けて業界間で連携を取り、4月以降の公表をめどにコスト指標の検証が進んでいる。25年の納豆市場はメディアでの話題や経済性・健康・簡便化志向とニーズが一致し好調。豆腐市場は…続きを読む
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