アサヒグループ食品は2026年に誕生から120周年を迎える和光堂ブランドから、新たな幼児向け商品を発売する。26年に発売50周年を迎えるハウス食品の「フルーチェ」とのコラボを実現。1歳半ごろ～5歳代の子どもを対象とした幼児食カテゴリー「プレキッズ」向…続きを読む
出生数が減少の一途をたどる中、子どもを取り巻く新たな市場が注目されている。育粉、幼粉、ベビーフードを卒業し、小学校入学前までに当たる1～6歳をターゲットにした幼児食市場がにわかに活況となり、乳幼児向け製品専業メーカー以外からの参入も相次いでいる。一方…続きを読む
25年度のベビーフード市場は、ほぼ前年並みでの推移となったようだ。原材料コストなどの増加で各社価格改定を数年間実施してきた中での前年並みであるため、物量自体はマイナス推移。これまで伸長基調にあった市場だが、少子化による母数の減少がさらに現れてきたとみ…続きを読む
厚生労働省が25年9月に公表した「人口動態統計月報（概数）」によると、24年1～12月の乳児死亡率（出生1000比）は1.8％で、ほぼ前年並みとなった。1899年の調査開始以来、最小の水準を維持している。 日本における乳児死亡率・新生児死亡率は、妊…続きを読む
25年のフォローアップミルクは久々の持ち直し基調となったようだ。乳粉や液体ミルクと異なり、子育ての必須アイテムという認識は弱く、価格改定も重なったことで子どもを持つ親からの食指が遠のいていた。加えて、最近ではフォローアップミルク以外にも、ベビーフード…続きを読む
乳粉全体は出生数の減少の影響でダウントレンドにある一方で、乳児用調製液状乳（液体ミルク）は伸長が続いている。利便性の高いアイテムを求める子育て世帯のニーズに合致し、特に外出用途での需要が伸びているようだ。ここでも時短ニーズの反映は大きく、引き続き成長…続きを読む
使用頻度・使用量の増加から伸長が続いていた乳児用調製粉乳（乳粉）市場だが、25年は出生数の減少と呼応してマイナス推移となった。インバウンドの抑制による影響もある。使用率の上昇幅を、絶対数の減少幅が上回った結果だ。ただし、共働き世帯の増加傾向は変わらな…続きを読む
日本からの輸出量が急拡大したのは2007年以降。当時は08年に中国で「メラミン入り粉ミルク事件」が発生し、09年には日本からの輸出比率が2桁に上った。この時期は、特に香港経済、中国経済が急速に発展したことで、全輸出量の9割相当が仕向けられた。しかし、…続きを読む
厚生労働省が2月26日に公表した「人口動態統計（速報値）」によると、25年通年での出生数（外国人を含む実需ベース）は、70万5809人となり、前年から2.1％の減少となった。ついに70万人を切ることは秒読み段階となった。「婚姻数と1年後の出生数との相…続きを読む
育児用調製粉乳（育粉）、ベビーフードなど乳幼児向け市場は、少子化の中で変化を続けている。消費の二極化は同市場でもトレンドとなり、「メリハリ消費」を背景とした商品選択が強まっている。子育てもより利便性・効率性を求める傾向が加速し、もはや「超時短」といえ…続きを読む
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