広島県東広島市を中心にSM15店、業務用食品スーパー2店を展開している西條商事。同社は食品卸問屋として1951（昭和26）年に創業され、地元消費者の要望に応える形で、店頭で商品を販売するようになった。看板の「西條商事」から、いつしか「ショージ」という…続きを読む
新型コロナの発症者が依然として出ているものの、一時の猛威ではなくなっており、多くの来場者が集うイベントなどはコロナ以前のように当たり前のように開催されるようになっている。こうした流れの中で小売流通業各店舗への来店客数も増加しており、価格改定の影響など…続きを読む
●冷凍がらパックが好調 ラーメン店、そば屋が林立し、休日ともなる店舗駐車場は隣県の宮城県をはじめ、県外ナンバーの車が多く見られ、山形県はまさに麺王国であることを実感させられる。こうした県内の麺屋から食堂、居酒屋、老健介護、施設給食などへ食材を納めて…続きを読む
子どもらは継がないし自分の代で店を閉めるという年配店主。値上げへの対応も、昔からの顧客に高くなったメニューを提供できないと価格を変えない。そうした得意先が少なからずいるのが地方の飲食業界だ。少子高齢化のスピードが最も早い北東北に出先を構える中村商会だ…続きを読む
業務卸各社はコロナ禍を経て人件費をはじめ、さまざまなコスト高騰に直面し、幅広くコスト見直しを始めている。服部コーヒーフーズが365日配送対応の一元物流の大型チェーンをやめたことはその最たるものだ。「この部門の見直しは利益改善に大きく貢献している」（齋…続きを読む
業務用流通業界とJFSA（日本外食流通サービス協会）を取り巻く東北の環境について、JFSAを運営するジェフサの鈴木滋雄社長は「東北、北海道で顕著な人口減はわれわれの経営環境悪化に追い打ちをかけている。日々の業務ではドライバー確保が難しいこと、営業をや…続きを読む
東北は地域経済の停滞と速いスピードで迫る人口減、少子高齢化が、あらゆるシーンに影を落としている。食品からエネルギー、人件費などの高騰で消費生活は厳しさを増し、外食控えは静かに進んでいる。地域とともに歩んできた業務用流通業界はコロナ禍から抜け出し、失地…続きを読む
九州の雑穀専業メーカー種商は、雑穀を一筋で今年、創業80周年を迎える。原料の7～8割が国産の原料を取り扱っており、ミックス雑穀を中心に順調に売上げを拡大してきた。近年はSNSなどを通じて、若い世代を中心に美容食材としての認知が広がったことで、さらに需…続きを読む
大阪を本拠に置くコメ総合メーカーの幸南食糧は、「ごはんって、最幸。」をブランドパーパスに掲げ、健康米にも注力。近畿大学農学部と共同開発した「金賞健康米」を発売している。独自の精米方法で、胚芽周辺のビタミンEを残すことに成功した「おいしさ」と「栄養」の…続きを読む
大和産業の自社ブランド、ヤマトライスが発売しているパックご飯の「やわらかい玄米ごはん 北海道産ゆめぴりか」が、玄米を手軽においしく食べることができる商品として認知を広げるなど、好調に売上げを伸ばしている。 同商品は「白米と同じように炊けるやわらかい…続きを読む
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