●広島菜の体感機会を創出 三島食品では、2025年の学校給食向けの重点施策として、「ひろしの世界」で子どもたちの食欲推進と日本三大菜漬の一つ「広島菜」を体感してもらう機会を創出していく方針だ。 広島菜を使用した混ぜごはんの素「ひろし」は、2021…続きを読む
●「三陸産」の産地を明確化 理研ビタミンは5日、「冷凍海藻」シリーズから「そのまま手軽に 三陸産茎付きわかめ」を新発売した。これまで「国産」と表記していたが、産地の安定生産の体制が整ったため「三陸産」と産地を明確化した。 「冷凍海藻」シリーズは、…続きを読む
「食育」は、学校給食の基本だ。しかし、今では大人にこそ「食育」が必要といわれている。大人の食育においても学校給食のメニューは大いに役立つ。また、学校給食は誰もが体験している食事であり懐かしさ、また家族団らんの話題にもなるなど感情的な満足感や共感を得な…続きを読む
24年の日本人の出生数は70万人を割り込む見通しだ。今年で後期高齢者に移行する1949年生まれのほぼ4分の1である。初めて80万人を下回った22年以降、減少速度が一段と加速している。この影響で学校給食の配食数は30年あたりから未曽有のペースで減ってい…続きを読む
学校給食の調理業務の外部委託率は59.6%(2023年5月1日現在)と委託率は年々増加している。学校給食無償化は、給食会社にとって影響はない。しかし、「コメが前年の1.6倍など食材費の高騰により、給食費が値上げされない現状では献立の品数が減り、量が減…続きを読む
2024年12月23日、野党3党が公立小・中学校の給食費を無償化するための法案「学校給食法改正案」を衆議院に共同提出した。必要な予算は年間約4900億円と試算されている。東京23区は無償化をすでに実施しており、全国1794自治体中775自治体でもすで…続きを読む
世界最大の寒天メーカー・伊那食品工業は1958年の設立以来、研究開発型企業として常に寒天の可能性を追求している。塚越英弘社長は、「健康志向の高まりで寒天に対する消費者の期待は強まっており、ニーズの多様化も進んでいる。こうした期待に、しっかり応えていく…続きを読む
財務省の「貿易統計」によると、24年1~11月の寒天用原藻(紅藻類テングサ科)輸入量は1497tで、前年同期を11.7%上回った。海藻を下処理した原藻は長期保存が可能なため、輸入量の伸びが製品製造量の増加に直結しているわけではないが、メーカーへの取材…続きを読む
テングサやオゴノリなどの紅藻類からできる寒天は、成分の約80%が食物繊維でカロリーはほぼゼロ。こうした特徴に基づいた健康機能をさまざまなメニュー、料理に付加できる「カット寒天」が、コロナ禍でさらに高まった健康志向や簡便志向をとらえて売れ行きを伸ばして…続きを読む
伊那食品工業は、家庭用製品の「かんてんぱぱ」ブランドから、ホワイトチョコレートのあずきクランチ「HARUCHICA(はるちか)」=写真=を、全国の「かんてんぱぱショップ」や通販サイトで販売(数量・期間限定)している。 「春が近い」と連想させるネーミ…続きを読む