コロナ下での逆風から復活、23年度に続き24年度上期も回復を果たしたJ-オイルミルズ。佐藤達也社長が掲げる「復活と成長」のうち、まずは「復活」を印象付けた。24年度は過去最高益を見込むも周辺環境は不透明で、もう一つの「成長」へ向け「やるべきことは山積…続きを読む
中期経営計画「Value Up ＋」の最終コーナーを迎えた日清オイリオグループ。「日清サラダ油」が100周年を迎えた24年は存在意義を再認識した一年でもあった。新中計が始動する25年度も厳しいコスト環境が見込まれるが、すべての人に市場活性化推進ととも…続きを読む
日清製粉グループ本社（瀧原賢二社長）は2025年3月期第2四半期連結業績が増収増益で折り返したことを受け、中期経営計画の最終年度の数値目標を上方修正した。中期経営計画については、当初目標から売上高を500億円増の9500億円、営業利益を90億円増の5…続きを読む
ニップン（前鶴俊哉社長）は、新たな中期目標として2026年度に向けて売上高4500億円、営業利益210億円を掲げる。ニップンでは目標の達成へ、基盤領域の収益力強化、成長領域および新規事業領域の戦略投資、M＆Aや事業提携機会の追求などを戦略の基本方針と…続きを読む
エスビー食品（池村和也社長）は国内事業を土台とし、その基盤を一層強化する。その上で海外事業を成長エンジンと考え、既存事業の周辺領域で新規事業を広げることで、今後のさらなる成長を目指す。今後も持続可能な企業と社会の実現のために、世界の人々の健やかな暮ら…続きを読む
明治の松田克也社長は、25年を「分岐点の年」と語る。食品業界で進む価格改定の動きについて、「右肩上がりの調整的なインフレが進むか、再度デフレに戻るのかの分かれ目の年になる」との認識を示した。差別化のない商品は値上げに耐えられないため、価格改定を行う際…続きを読む
ハウス食品グループ本社（浦上博史社長）は今期からグループの「第八次中期計画」をスタート、内部変革に注力している。国内事業を担うハウス食品がグローバルな顧客接点の拡大を担い、スパイス分野で世界的成長を推進する。グループは第五次中計以降、さまざまなビジネ…続きを読む
キユーピー（高宮満社長）は24年11月期、主原料高騰や鶏卵不足などの影響で19年度から続いていた収益停滞をついに脱出。構造改革と海外事業の戦力化で通期営業利益は過去最高を更新する見通し。今期は積極投資によるグローバル成長の加速を柱とする新中期4ヵ年計…続きを読む
キッコーマンの中野祥三郎社長CEOは25年、新たな挑戦によって国内の成長を促す。海外拡大による業績更新が続くが、世界展開を支えるのは国内の技術育成あってこそ。国内こそ新たな事業、商品、サービスを提供して顧客価値、収益を向上。海外は成長戦略を続ける。国…続きを読む
Mizkanは25年、国内外の調味料の展開を強め非調味料領域も拡大する。海外は業務用市場で独自技術を生かし日本食文化を伝える。国内は24年にロングセラーの「味ぽん」を大幅に伸ばしエンターテインメントを訴えて調理喚起。簡便、洋風化も進め使用機会を増やす…続きを読む
