左から安田憲正氏、盛田淳夫副会長、飯島延浩会長、細貝正統副会長
2025年の製パン業界は原材料価格、人件費・物流費の上昇や人手不足などの諸課題への対応を急ぐ。17日、東京都内で開催された日本パン工業会会見で飯島延浩会長は、原材料価格高騰への対応として25年1月に各社が実施した価格改定について「節約志向・低価格志向の継続と、年末年始の9連休の影響もあり、現状では感覚として6～7割で推移している」との認識を示した。（青柳英明）
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