国分グループ本社はサステナビリティへの取り組みを漫画で紹介する冊子「マンガでわかる 国分グループのサステナビリティって？ Vol.2」＝写真＝を発刊した。サステナブルな取り組みをステークホルダーに分かりやすく伝えることを目的に、昨年に第1弾を発行。今…続きを読む
10月17日付 ▽代表取締役社長西和紀▽代表取締役専務 赤松元明、熊埜御堂康昭▽代表取締役常務和田正太郎▽常務取締役山田圭一▽取締役 長野壮一、鴛海正一、林圭▽常勤監査役今永浩二▽非常勤監査役 岩尾隆志、清水進英▽執行役員本部長 古屋浩二、幡手剛、…続きを読む
ヤグチは総合展示会「ヤグチ見本市」で出展商品の価値や用途の伝達に注力する。 昨秋から商品の訴求ポイントを（1）コスパ（価格以上の機能や効果のある商品）（2）タイパ（手軽で調理時間の短縮が期待できる商品）（3）ヘルパ（ヘルスパフォーマンス／効率的に栄…続きを読む
茨城県の有力業務用卸・鹿島食品は15日、恒例の秋季総合展示会を茨城県神栖市のアートホテル鹿島セントラルで開催した。地域性の高い同社の独自企画や主要メーカーの秋冬重点商品を飲食店・給食事業者・製パン業者などの得意先関係者に紹介するもの。出展企業約130…続きを読む
【長野】長野県南部が営業基盤の食品用卸、伊勢喜は15日、伊那市で「グランドフェア」を開いた＝写真。地域最大規模の食の総合展示会も、今回で50回目。開場から大勢が来場し、一押し商品を並べた出展93社のブースや地元食材・商品、居酒屋メニューなどの企画提案…続きを読む
【中部】食品卸の昭和（愛知県稲沢市）は15、16日、同社稲沢配送センターで「年末謝恩見本市」を開催した。テーマは「納める」。この言葉にちなみ、毎日納品がある和日配商品の「納豆」を入口商材として強化提案を行い、年末商戦への意欲を示した。 会場には食品…続きを読む
【新潟発】高瀬物産は7日、新潟市産業振興センターで業務用食品・酒類総合提案会「FOODSERVICE EXPO 2025」を開催した。全国各地で開催し、各地域の飲食店関係者などに発信する取り組みで、新潟会場も多くの飲食店関係者でにぎわった。午前中には…続きを読む
●人口減少と高齢化が顕著 総務省が2025年4月に発表した24年10月1日現在の人口推計によると、四国4県の中では愛媛県が唯一、100万人超えとなる127万6000人で人口が最も多い。2番目が香川県（91万7000人）で、徳島県（68万5000人）…続きを読む
●独自の商品施策を展開 最適物流への挑戦続く コロナ禍が一段落し、多くの来場者が集うイベントなどが通常開催されるようになり、小売流通業各店舗への来店客数も回復傾向にあるなど、社会全体がコロナ禍以前の状況に戻ってきている。新しい生活様式が浸透し、消費…続きを読む
近畿エリアの食品卸売業各社は、強化カテゴリーを定めて目標達成に向けた着実な取り組みを進める。業界の課題である買上点数減少には、デジタルサイネージを活用した販促提案を強化。値上げ問題や人件費高騰などには次世代物流構築への注力や、業務のデジタル化の推進で…続きを読む
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