◆介護食品特集:診療報酬改定でUDF活用拡大期待
2026.07.06
総務省統計局の最新の「人口推計」では26年4月1日現在の概算値として、日本の総人口は1億2286万人、65歳以上人口は3622万2000人で総人口の約3割を占める水準になった。総人口は減少する一方で、高齢層の増加が顕著となった。こうした中、高齢者の「…続きを読む
●新村毅教授・加藤博美氏が講演 日本食糧新聞社主催の食品産業文化振興会は、7月14日に東京・入船「食情報館」で、「畜産の新たな社会価値創出につながるアニマルウェルフェアの最新動向と今後」をテーマにセミナーを開催する。講師は東京農工大学農学部生物生産…続きを読む
日本食糧新聞社はこのほど“食品流通業界の最先端を学ぶ特別イベント”をテーマに、「FOOD INNOVATION(フードイノベーション)2026」を開催した。製配販、物流、IT関係の15社が登壇し、各社の解説を通じて人手不足やコスト増大、AI活用といっ…続きを読む
日本食糧新聞社主催の食品ニューテクノロジー研究会は、座長に日本醤油技術センター・春見隆文学術顧問を迎え、7月8日に東京・入船「食情報館」で講演会を開催する。 酵素は生体機能や生命維持に不可欠の生体触媒であり、その多様性や特異性、効率性の高さなどから…続きを読む
◇杉中淳農林水産省輸出・国際局長に聞く ◆12年間の軌跡と意義 12大学と連携し1万人超が参加 日・ASEAN食産業人材育成官民共同プロジェクトは2014年1月に開始され、3年間を1フェーズとして26年で12年間、合計4フェーズを数える。これまで…続きを読む
日本食糧新聞社の関連会社・ニッショク映像は5月20日開催の株主総会後(2026年・令和8年度3月期)の役員会で次の役員幹部人事を発令した。 役職は下記の通り。 代表取締役社長・岡安秀一 常務取締役・樫山明美(新) 取締役・萩原啓太郎、同・今野…続きを読む
日本食糧新聞社は5月26日、日本食糧新聞社内の「食情報館」で食品産業文化振興会を開催した。「品種育成の現況とゆくえ」をテーマに、理化学研究所仁科加速器科学研究センターイオン育種研究開発室の阿部知子室長が「重イオンビームを用いた環境変化に対応する品種の…続きを読む
●永濱利廣氏が講演 日本食糧新聞社主催の食品産業文化振興会は6月23日に東京・入船「食情報館」で、「食品消費税0%の功罪」をテーマにセミナーを開催する。講師は第一ライフ資産運用経済研究所首席エコノミストの永濱利廣氏。 26年2月の衆院選で自民党が…続きを読む
●法人客の大口受注も開拓! 計算し尽くされた焼肉専用 テイクアウト弁当の需要が増える中、焼肉弁当の売れ行きが好調という店は多い。しかし、焼肉弁当を販売するにあたって、「焼肉弁当に適当な弁当箱がない」というのが実情だ。焼肉新聞の現場取材では、(1)仕…続きを読む
食品業界No.1専門紙である日本食糧新聞社が主催する「日食ふれあいクッキング」は、食品企業や団体とタイアップしながら、食の情報や、栄養バランスが良くおいしい料理を簡単につくるコツをお伝えしてきました。今回は企業と消費者の懸け橋として、消費者モニター調…続きを読む
日本食糧新聞社主催の食品ニューテクノロジー研究会は4月21日に東京・入船の食情報館で定例セミナーを開催。「食品産業におけるロボットの導入」をテーマに、日本食品添加物協会・松村雅彦専務理事が座長を務め、Webライブ配信を含めて23人の会員らが受講した。…続きを読む