●農水省元食料産業局長・櫻庭英悦氏が講演 日本食糧新聞社主催の食品経営者フォーラムは農林水産省元食料産業局長・櫻庭英悦氏を迎え、6月10日にホテルニューオータニ東京で講演会を開催する。テーマは「過去の災害から学ぶ食品業界の在り方～有事に問われるトッ…続きを読む
5月の新潟支局で多い取材が田植え。コメ王国の新潟では新聞・TVに限らずメディアが避けて通れないネタでもある。昨今の米騒動を受け、関連企業が調達や農業の課題解決を目指し取り組むケースも見られるようになってきた。天気が良ければ最高の取材となる▼けれど撮影…続きを読む
総務省の家計調査（全国・2人以上の世帯）によると、3月の1世帯当たりの食料消費支出は、物価変動の影響を除いた実質ベースで前年同月比2.9％減となり、2ヵ月連続の減少だった。 中分類では、肉類（前年同月比0.5％増）と果物（同2.3％増）を除く全項目…続きを読む
国連WFP協会は日本国内における国連WFPの民間向け公式支援窓口として、寄付募集や啓発活動を通じ世界の飢餓問題の解決に取り組んでいる。2010年に丹羽宇一郎前会長の後任として国連WFP協会会長に就任した安藤宏基氏は、15年にわたり国連WFPを支援する…続きを読む
国連WFP協会（横浜市＝安藤宏基会長）は10日、横浜みなとみらい地区でチャリティーイベント「WFPウォーク・ザ・ワールド2026横浜」を開催した。途上国の子どもたちの飢餓をなくすことを目的とした恒例イベントで、今年は4689人が参加。参加費の一部と会…続きを読む
ヤクルト本社と東京大学アレルギーセンターは12日、アレルギー性疾患を持つ犬の腸内環境についての共同研究成果を発表した。アトピー性皮膚炎と食物有害反応（食物アレルギー）の両方を患う犬は、腸内細菌の多様性が低いことを発見。病態には腸内環境の乱れと腸におけ…続きを読む
【関西発】日本政策金融公庫（日本公庫）国民生活事業の近畿地区（滋賀県、京都府、大阪府、兵庫県、奈良県、和歌山県）における飲食店などへの2025年度の創業融資実績（創業前と創業後1年以内）は、6519先（前年比2.7％増）、343億円（同6.9％増）と…続きを読む
日本の食卓で馴染みが深い“カニ風味かまぼこ”。市場が伸長し競合がひしめき合う成熟カテゴリーにおいて、新たな存在感を示しているのが紀文食品の「The SURIMI」だ。同社はカニ風味かまぼこカテゴリーのシェアアップを図り、すり身という素材そのものの価値…続きを読む
「食品 新製品トレンド」は食品関連企業様向けに、食品の新製品情報をお届けする月刊誌です。（本誌は、26年4月号をもって紙媒体からデジタル月刊誌に変わりました） ＜2026年6月号（518号）目次＞ 2026年5月20日発行 新製品カレンダー 今…続きを読む
山梨県に本社を構える、はくばく。国内に流通する大麦（精麦）の約6割を担う、穀物業界のリーディングカンパニーだ。同社の歴史は、『麦こそ健康の源』という信念のもと、麦ごはんをより食べやすくするという挑戦から始まった。大麦をはじめとする穀物のおいしさを追求…続きを読む
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