◇注目企業の取り組み ●カレーなど広範囲で 創健社は40年以上にわたり、PBFの特徴を持つ植物由来食品を展開。25年10月現在、取扱商品数は実に50を超え、市販用商品では国内最多（本紙調べ）の品揃えを誇る。18年2月からはプラントベース商品にロゴ…続きを読む
●生活者との接点強化も 10月13日まで開催された大阪・関西万博では、次世代食の代表格として多くのPBFメニューが提供され、国内市場のレベルの高さを世界に示した。中でも大阪外食産業協会（ORA）による外食パビリオン「宴～UTAGE～」では期間限定企…続きを読む
◆市場モデル、筋肉質化へ 定着への助走期間 肉や魚介類、チーズやミルク、バターやヨーグルトなどの乳製品、さらには卵（鶏卵）や動物性だし（フォンやカツオだし、豚骨など）などの幅広い「動物性」食品を、大豆やエンドウ豆、海藻、野菜・果実などの「植物性」食…続きを読む
UCCグループは「より良い世界のために、コーヒーの力を解き放つ。」をパーパスに掲げ、コーヒーの新たな可能性を追求し、従来にない価値創造に挑んでいる。その一つとなる「2040年カーボンニュートラル達成に向けた水素焙煎コーヒーの実現」に向け、業界の垣根を…続きを読む
【関西発】三菱電機は5日、空調・家電・住宅設備部門の製品やサービスを紹介する「三菱電機 暮らしと設備のソリューション展2025」を大阪市内のインテックス大阪2号館で開催した。東京会場、名古屋会場と同様に2年ぶりの開催。家電・住宅設備機器とともに、空調…続きを読む
伊藤忠食品は伝票の電子（ペーパーレス）化を通じた物流業務や環境への負荷低減を加速する。東京の昭島物流センター向け納品伝票の電子化を11日からスタート。26年度末までに同センターで扱う分の半数に当たる1日約20社の納品伝票の電子化を目指すほか、他の物流…続きを読む
森永乳業の2026年3月期中間決算は、増収増益で着地した。第1四半期に続き、ドイツのMILEI社を中心に海外事業が計画を大幅にクリア。営業利益・経常利益とも2桁増に貢献した。下期以降は中長期的取り組みを重要視し、成長分野であるヨーグルトやアイスへの積…続きを読む
ネスレ日本は神戸市環境局、兵庫県立大学と連携し、資源循環型プロジェクト「こうべキエーロ×コーヒープロジェクト」を開始した。これは、土の中にいる微生物の力で生ごみを分解するコンポストの一種である「キエーロ」をネスカフェ三宮（神戸市中央区）に設置。同カフ…続きを読む
【関西】宝ホールディングスのグループ会社であるタカラサプライコミュニケーションズが取り組む印刷技術「友禅印刷」のオプションの一つ「情緒性表現」（アップサイクル技術）に注目が集まっている。「完全乾燥・粉末粉砕可能」「酸化で形状変化・腐敗しないもの」とい…続きを読む
食品工場の省人化と、自動化を後押しする新技術が登場した。液体充填（じゅうてん）設備などで使う配管の内部を自動で洗浄する装置を悠心が開発し、このほど販売を開始した。これまで人手で分解・洗浄が必要だった配管の清掃作業を自動化し、洗浄時間を約4分の1、水の…続きを読む
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