6月25～26日に東京都内で開催された「第28回腸内細菌学会学術集会」＝写真＝では、食と医の両面から幅広い演題が発表された。食品業界からは、乳酸菌やビフィズス菌をはじめとするプロバイオティクスの観点からの直近の研究成果が報告された。今年のメーンテーマ…続きを読む
24年下期（24年7～12月）食品カテゴリーの総合展望を天気予報形式で占った。今年上期の市場環境は、物価上昇と実質所得の伸びのギャップが埋まらず二極化加速を予想したが、下期もこの流れは続きそうだ。消費者の節約志向は継続する見込みでタイパ・コスパを重視…続きを読む
国連WFP協会（安藤宏基会長）は1日から9月4日（必着）まで、「WFPチャリティー エッセイコンテスト2024」の作品を募集している。テーマが「大切さを考えよう 私たちのごはん」、小学生、中・高校生、18歳以上の3部門で作品を受け付ける。寄付協力企業…続きを読む
総務省の家計調査（全国・2人以上の世帯）によると、5月の1世帯当たりの食料消費支出は、物価変動の影響を除いた実質ベースで前年同月比3.1％減となった。実質ベースのマイナスは2ヵ月連続。（紫藤大智） ※詳細は後日電子版にて掲載いたします。
食品3PL大手のキユーソー流通システムは今年度中（24年11月期）にも委託物流業者への支払運賃を引き上げる。昨年12月の改定に続くもので、前回同様に全国71社のすべての委託業者を対象とする。引き上げ総額は10億円弱を見込む。（横田弘毅） ※詳細は後日…続きを読む
下半期の食品カテゴリー別動向を天気予報形式で占うと、強気の快晴・晴れ予報が急増する見込みだ。小売業の販売動向では値上げが一巡して客単価の伸びは小幅、23年の2.6％の伸びに比べ24年5月度の食品スーパー既存店売上げは1.5％増だったが健闘。賃上げ効果の…続きを読む
フロン排出抑制法の改正に伴い、空調機器や冷蔵・冷凍庫の冷媒として使用される代替フロン（HFC）の適正管理が強く求められる一方、法改正に対する事業者の対応は十分とはいえない状況も見られる。日本冷媒・環境保全機構（JRECO）では「まだ法改正後の対応が不…続きを読む
●伊藤忠食品・岡本均社長が講演 日本食糧新聞社主催の食品経営者フォーラムは、伊藤忠食品の岡本均代表取締役社長を迎え、7月26日にホテルニューオータニ東京で開催する。テーマは「食品卸売業が手掛けるリテールメディア」。 小売業の販売促進や広告収入確保な…続きを読む
ライフフーズは50年前に台湾から冷凍枝豆の輸入を開拓した。矢野良一社長は日台の冷凍農産品貿易懇談会で、今年起きた能登半島と台湾東部地震の被害に触れ「困難に直面した時、他のどの国よりも真っ先に手を差し伸べ助け合ってきた。日台の冷凍野菜も同じだ」と強調▼…続きを読む
食品産業センターは食料・農業・農村基本法が改正され、食品産業が食料の安定供給に不可欠とされたことを高く評価した。改正基本法は6月から施行され、農業生産と食品製造業、流通業、消費者からなる食料システムを規定。システムの関係者で持続できる合理的な価格形成…続きを読む
