●アジア・世界に発信 去る辰年に、日本国際薬膳師会は設立20周年になりました。「日本で中医薬膳学を普及するために、薬膳専門家を集めて活動を起こそう」という願望の下、04年に設立しました。当時は世の中に薬膳は全く知られておらず、会の将来はどのように発…続きを読む
月経痛、冷え症、更年期など、人生の半分、月の半分以上は不調に悩む女性。薬膳を学びたいと思われる方は90％以上が女性です。もともと自身の不調、体験からも女性の元気にもっと役立ちたいと長年願い、昨年、個人的には「女性の100の不調に対処する薬膳と漢方」の…続きを読む
J-オイルミルズは、このほど消費者庁に「大豆イソフラボン」を機能性関与成分とした「中高年女性の骨の成分を維持する働きによって、骨の健康に役立つ」の機能性表示食品の届け出を行い、受理された。配糖体型のイソフラボンを高純度・高濃度に精製した粉末製品「J-…続きを読む
明治の松田克也社長は、25年を「分岐点の年」と語る。食品業界で進む価格改定の動きについて、「右肩上がりの調整的なインフレが進むか、再度デフレに戻るのかの分かれ目の年になる」との認識を示した。差別化のない商品は値上げに耐えられないため、価格改定を行う際…続きを読む
昨年からスタートした健康日本21（第三次）では、適切な量と質の食事を摂取することが重要との観点から、「バランスの良い食事を摂っている者の増加」「野菜摂取量の増加」「果物摂取量の改善」「食塩摂取量の減少」などについて目標を設定している。このうち「バラン…続きを読む
◇人口の2025年問題 日本は25年に6人に1人が75歳以上と世界に類を見ない超高齢化社会を迎える。これに伴い仕事をしながら家族の介護をする人（ビジネスケアラー）の数が増えており、経済産業省の介護政策によるとその数は30年には318万人となる見込み…続きを読む
◇人口の2025年問題 戦後の第1次ベビーブームである1947～49年生まれの「団塊の世代」は2025年、75歳以上の後期高齢者となる。その数は約806万人で、65歳以上のシニアマーケットにおけるトレンドリーダー層となることは想像に難くない。最近の…続きを読む
近年、国民生活において「環境負荷の少ない商品を選択する」「食品ロス削減などSDGsに寄与する消費行動をとる」といったように、地球の未来を考慮に入れた「サステナブルな社会」の形成に対する意識が強まっている。そうした消費者の思考や志向の変化に、消費者庁は…続きを読む
◆「フード＆ドラッグ」加速 日本のドラッグストア（DgS）業界は10兆円産業を射程にとらえた。23年度の売上高9兆円を突破して成長を続ける小売業態として存在感を増している中、日本チェーンドラッグストア協会（JACDS）が進める「食と健康」の取組みは…続きを読む
三菱食品は昨年5月に始動した新経営ビジョン「MS Vision 2030」で掲げた成長戦略に基づき、25年度もデジタル活用や新たな需要の獲得、人的資本強化への取り組みを加速する。今年は同社にとって創立100周年の大きな節目に当たり、重点戦略の着実な遂…続きを読む
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