家庭用冷凍食品の24年度（4～3月）の市場を見ると、金額ベースで調理品が前年比約3～4％増、農産品が同2桁増となり、トータルで同5～6％増となった。カテゴリー別では、弁当類とピザ・グラタン類が前年割れだったが、麺類が同5～6％増、ワンプレート商品が同…続きを読む
冷凍食品の国内生産金額が4年連続で過去最高となり、8000億円を初めて突破した。前年超えは5年連続となる。日本冷凍食品協会調べによると、24年（1～12月）の工場出荷額は前年比2.6％増の8006億円、生産数量は同0.5％減の154万t。輸入の冷凍野…続きを読む
レトルトカレー市場はこれまで拡大を続けてきたが昨年度はその成長速度は鈍化した。価格改定により値頃感が薄れたことが一つの要因といえる。しかし単身世帯や共働き世帯、高齢者の増加などで、食における時短や簡便化志向の高まりは引き続いて拡大傾向にある。今後につ…続きを読む
●長野興農撤退が影響 一般市場、量販店向けのなめ茸製品を手掛けるメーカーが長野県に集中しており、これら各社がカテゴリー市場に占めるシェアは90％以上に及ぶ。 長野県缶詰協会がまとめた24年4月～25年3月のなめ茸製造量（会員5社の実績合計）は63…続きを読む
◆食の多様化にも対応 本特集テーマである「サステナビリティ」と高い親和性を持つのが、肉や魚介類、チーズやミルク、バターなどの乳製品、さらには卵やだし（フォンやカツオだし、豚骨など）などの幅広い「動物性」食品を、大豆やエンドウ豆、海藻、野菜・果実など…続きを読む
24年（1～12月）の缶詰・瓶詰・レトルト食品の国内生産量は、缶・瓶詰の2分野で減少した。不漁・不作による原料難や値上げによる需要変動が、依然として業界を悩ませている。レトルト食品は包材や包装技術の進化を背景に、対象とする容器の種類をアルミパウチ以外…続きを読む
清涼飲料業界が最需要期を迎えている。昨年に続く夏の猛暑に加え、訪日外国人のインバウンド需要増加や価格改定の浸透などから市場の拡大が期待できそうだ。中東情勢の行く末や国内の物価高など生活者の購買行動につながる影響があるものの、メーカー各社はバラエティー…続きを読む
日本パインアップル缶詰協会は19日、東京都内で25年度通常総会を開き、24年度事業報告と同決算、25年度事業計画と同予算案をそれぞれ原案通り承認した。都築貴将会長を含む4人の理事が社内人事に伴い辞任したため、会長と理事3人を新たに選任。新会長には米田…続きを読む
業務用分野のマーガリン類は、主に製菓・製パンの最終市場の必須素材として重要な役割を担っている。乳原料高騰による代替需要に加え、劣化防止による食品ロス削減や、人手不足への対応など、さまざまな面でユーザーの課題解決に寄与している。 日本マーガリン工業会…続きを読む
24年度の家庭用マーガリン類市場は、金額ベースで前年をやや下回って着地したとみられる。3月末にJ-オイルミルズが家庭用マーガリン事業から撤退。同社の「ラーマ」ユーザーに対しては、大手家庭用マーガリンメーカーのグルメタイプが受け皿として機能した一方、同…続きを読む
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