基礎調味料のカテゴリーである「みりん類・料理酒」。国内では少子高齢化、人口減少が進むとともに、共働き世帯が増加する中で、家庭では簡便性に優れたメニューが人気を集めており、みりん類・料理酒をめぐっては大幅な需要増を見込むには厳しい状況だ。また若い世代へのみりん類・料理酒の調理効果についての認知度は決して高いとはいえない。
　こうした中、19年10月に消費増税が実施された。食品は消費税率を8％に据え置く軽減税率（一部商品は10％）が適用されたが、本みりんは酒類に該当するとして、10％に増税された。増税前には駆け込み需要が発生。メーカー側からは、本みりんの持つ調理効果の価値を訴求できるとして、メニュー提案などに力を入れてきた。
　13年に和食がユネスコ無形文化遺産に登録されて以降、国内外で和食への関心度は高まっている。和食の基礎調味料であるみりん類・料理酒にとっては大きな追い風となっている。
　家庭での料理機会は減少する一方、惣菜・中食市場は伸長の一途をたどる。加工業務用市場では、現場の課題解決に取り組むことで、市場のさらなる活性化を目指す。（藤林敏治）