日本食糧新聞社出版本部は9月に「現場で役立つ災害時炊き出しハンドブック」の出版を予定している。櫻庭英悦高崎健康福祉大学特命学長補佐・客員教授ら執筆者一行は2日、令和6年能登半島地震の被災地・石川県穴水町を訪問し、同町職員と意見交換した。参加者は櫻庭氏…続きを読む
・薫風に 気候変動 つい感じ ・米不足 うちに来てねと お蕎麦屋が ・美味進化 早一世紀 マヨネーズ ・腹減った お腹がすいた どっち言う？ ・人生は 温故知新の ドラマあり 〈作者〉千葉県市川市・笑太郎
小林製薬の紅麹問題を受け、機能性表示食品と特定保健用食品（トクホ）も含めたサプリメント製造施設にGMP（適正製造規範）の順守を来年9月から義務付けることに伴い、消費者庁はこれら施設の現場確認を開始する。（本宮康博） ※詳細は後日電子版にて掲載いたしま…続きを読む
農林水産省は15日、EU加盟国との間で有機同等性の範囲が18日から拡大すると公表。これにより、有機JAS制度に基づいて最終的に日本国内で生産・加工され、JAS認証を受けてオーガニック表示した有機酒類、有機畜産物および有機畜産物を原料とした有機加工食品…続きを読む
関税政策などトランプ政権の動向が世界的な混乱を招き、食品企業の業績予想にも強い不透明感を与えている。米国内向けの政策であっても、規制措置は日系企業の事業活動に影響が大きい▼トランプ政権は食品・医薬品政策で「アメリカを再び健康に」を標榜。4月にはFDA…続きを読む
●カゴメ協賛 「トイレ」を通して社会をより良い方向へ変えていくことをコンセプトに活動しているNPO法人日本トイレ研究所は10日、カゴメの協賛の下、横浜市のかながわ県民センターホールで「親子のおなかサポート講座」を開催した。保育士を中心とした参加者に…続きを読む
未来社会のデザインをテーマにした大阪・関西万博が開幕して約1ヵ月。酒類関連では大阪発祥のサントリーの出展が注目を集めるほか、国税庁や農林水産省、各地の酒造組合などによる日本産の酒と伝統的酒造りのアピールが目立つ▼変わったところではハイネケン・ジャパン…続きを読む
◇日本、世界2位に後退 上位70社の売上高29億ドル超 2023年度の世界大型食品ディストリビューター売上高ランキング70（表2）がまとまった。メーカー・産地・生産者と小売業・外食産業の間に立って飲食料品の流通を図る企業を対象とし、売上高で世界70…続きを読む
マルハニチロは、細胞性水産物の事業化に向けて協業しているUMAMI Bioworksと細胞性クロマグロの共同開発契約を昨年12月に締結し、25年から本格的な開発に着手した。マルハニチロが取り組む完全養殖クロマグロから採取した細胞を培養するため、海洋資…続きを読む
【関西】タキイ種苗は、京都精華大学と連携して行う事業「種まく×未来」プロジェクトで、Z世代向けの園芸企画第3弾として120種類の植物イラスト「葉葉日和（ようようびより）」＝写真＝を9日に公開した。若者が園芸を楽しみ、親しめるよう、植物の形を「面白さ」…続きを読む
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