日本食糧新聞社

　日本食糧新聞社は8月18日、本社「食情報館」で食品産業文化振興会を開催。「経産省『SCS評価制度』やIT-BCP対応などサイバー攻撃から守る食品サプライチェーン～経営層から現場まで押さえるべき実態と対策～」をテーマに、グローバルセキュリティエキスパー…続きを読む

　◆食品ニューテクノロジー研究会座長／農林水産技術会議元事務局長・岩元睦夫氏 　●食品ロス削減へ取り組む 　日本食糧新聞社主催の食品ニューテクノロジー研究会工場見学会の午後は、ヤクルト本社茨城工場と同じ五霞町にあるキユーピー五霞工場を訪問した。1972…続きを読む

●敵を知る-食品業界を狙うサイバー攻撃の脅威と経営者の責任 　日本食糧新聞社主催の食品経営者フォーラムは、日本プルーフポイント常務執行役員チーフエバンジェリスト・増田幸美氏を迎え、9月15日にホテルニューオータニ東京で講演会を開催する。テーマは「敵を知…続きを読む

　◆食品ニューテクノロジー研究会座長／農林水産技術会議元事務局長・岩元睦夫氏 　日本食糧新聞社主催の食品ニューテクノロジー研究会工場見学会は、製造・品質管理技術の取り組みを学ぶため、6月12日、茨城県五霞町にあるヤクルト本社茨城工場およびキユーピー五霞…続きを読む

　日本食糧新聞社制定、農林水産省後援の「第30回業務用加工食品ヒット賞／外食産業貢献賞」に16社の受賞が決まった。外食産業への貢献が顕著だった15社15製品（シリーズ含む）の業務用加工食品を業務用加工食品ヒット賞として、1社1製品を外食産業貢献賞素材部…続きを読む

●人手不足・業務負担を解消 日本食糧新聞社は9月14日、飲食業における現在抱える課題から省力化投資補助金利用促進をテーマにした「人手不足・業務負担を解消！飲食店のための省力化投資補助金セミナー」を開催する。 講師は日本飲食団体連合会（食団連）専務理事・…続きを読む

　本紙は長野、山梨の両県に本社や製造・営業拠点を置く食品関連の製造業、卸売業、小売業、外食業など約120社を対象にアンケート調査を実施。前半戦の業況や値上げ・価格改定の実施状況、現在抱えている課題などを聞いた。調査期間は7月1～31日、延べ39社（製造…続きを読む

　日本食糧新聞社主催の食品ニューテクノロジー研究会は7月8日、東京・入船の食情報館で定例セミナーを開いた。「酵素が拓くバイオ・食品開発の新領域」をテーマに、日本醤油技術センターの春見隆文学術顧問が座長を務め、Webライブ配信を含めて24人の会員らが受講…続きを読む

　◆「バイオものづくりと酵素：国内で頑張るべき理由」東京大学大学院農学生命科学研究科副研究科長総長特任補佐・五十嵐圭日子教授 　気候危機と化石資源への依存は、もはや経済的にも持続不可能な段階に入りつつある。北極点の異常高温や、京都の桜が過去1200年で…続きを読む