食品産業文化振興会、「国土交通省の物流政策」テーマに25日開催 政府の最新動…
2025.02.05日本食糧新聞社主催の食品産業文化振興会は、国土交通省大臣官房審議官（物流・自動車局担当）木村大氏を迎え、25日に東京・入船「食情報館」で講演会を開催する。テーマは「国土交通省の物流政策 ～持続可能な物流の実現に向けた具体施策～」。 わが国の物流は、…続きを読む
●活性化へ連携誓う 【高松】日本食糧新聞社関西支社は21日、JRホテルクレメント高松（香川県高松市）で「2025年東四国食品業界賀詞交歓会」を開催した。9回目の今回は、キョーエイ、生活協同組合コープかがわ、マルヨシセンターといった地元に本社・本部を…続きを読む
●122社210人が参集 3層協力で変化対応 【中国】日本食糧新聞社関西支社と中国支局は16日、福山ニューキャッスルホテル（広島県福山市）で「2025年広島県東部食品業界賀詞交歓会」を開催し、広島県東部エリアで展開する製配販3層の122社約210人…続きを読む
東京都豊島区のサンシャインシティ文化会館で22～23日、「～ミートフードショー～焼肉ビジネスフェア2025」が開催される。肉料理を扱うすべての外食店を対象にした専門展示会で、会場には約361社が約502小間を形成。前回（344社、455小間）より規模…続きを読む
【関西】日本食糧新聞社関西支社は7日、新春恒例の「関西食品業界賀詞交歓会」を帝国ホテル大阪（大阪市北区）で開催した。24回目となる今回は、メーカー・卸・スーパーの製配販3層から271社781人が参集した。4月には大阪・関西万博の開幕を控えている。会場…続きを読む
●法人客の大口受注も開拓！ 計算し尽くされた焼肉専用 テイクアウト弁当の需要が増える中、焼肉弁当の売れ行きが好調という店は多い。しかし、焼肉弁当を販売するにあたって、「焼肉弁当に適当な弁当箱がない」というのが実情だ。焼肉新聞の現場取材では、（1）仕…続きを読む
日本食糧新聞社は中国支局を移転し、25年1月14日から新事務所で業務を開始します。今後も中国地方での食品関連産業の応援紙の役割を果たすため地域密着の情報発信に努め、地域の発展・活性化に資する活動に励んでまいります。 ▽新住所＝〒732-0057広島…続きを読む
日本食糧新聞社発行の「2025都道府県Data Book」が完成しました。都道府県別ランキング（農業産出額、食料自給率、住宅、家計、福祉・医療、労働、産業、教育など約90項目）に加え、前回版で好評だった全国ランキングベスト1＆ワースト1を引き続き掲載し…続きを読む
日本食糧新聞社発行の「2025食品メーカー総覧」が完成しました。本書は全国の主要食品メーカーおよび関連企業を3063社掲載し、業種や売上高、取扱商品などに加え、工場・事業所・支店の所在地も収録しています。付録のCD-ROMでは、検索後のリスト印刷、宛…続きを読む
「第10回介護食品・スマイルケア食コンクール」（主催＝日本食糧新聞社、後援＝農林水産省）のエントリー商品を募集します。同コンクールは介護食品の品質向上、市場拡大を目的に、国内で販売されている優れた介護食品、同様の機能性を持つ食品を表彰するものです。 …続きを読む
日本食糧新聞社は11月22日開催の株主総会（2024年・令和6年9月期）後の役員会で次の役員幹部人事を発令した。「日本食糧新聞」は2023年・令和5年1月1日に創刊80周年を迎え、さまざまな地球的環境変化に適時適切な対応、「紙面・画面・場面」などを通…続きを読む
