◇漬物首都圏・中部圏・近畿圏主婦300人アンケート 日本食糧新聞社では毎年、漬物に関する消費者アンケートを実施し、その消費動向と意識変化を調査している。今年もネット調査会社マクロミルの協力を得て、6月に首都圏、中部圏、近畿圏の主婦300人、20～7…続きを読む
今年の梅は全国的な不作に見舞われている。国内収穫量の6割以上を占める和歌山県では、暖冬、降ひょう、害虫、台風など複数の要因が重なり、大不作とされた2020年を下回る見込みとなっている。異常気象の発生頻度は各地で増加傾向にあり、今後さらに収量の不安定化…続きを読む
23年の国産キムチ生産量および、韓国産キムチの対日輸出量は双方が伸長し、供給量が増加した。23年の国産キムチ生産量と、韓国産キムチの対日輸出量を合計すると前年比約2.9％増の21万3319tになる。国内のキムチ全体の供給量に占める韓国産は約9.4％と…続きを読む
食品需給研究センターの「食品製造業の生産動向」によると「野菜・果実漬物」の2023年生産量は80万1963t（前年比2.3％減）と、2018年から続く上昇傾向にブレーキがかかる結果となった。異常気象の影響で多数の被害が全国各地で発生し、原料調達の苦心…続きを読む
◇有力専業卸トップインタビュー 神戸市兵庫区に本社を構え、漬物と味噌の専門卸として地域の食文化を支える兵漬兵庫食品。78期目の今期は、時代のニーズをとらえた“売れる商品”作りで収益機会の拡大を目指す。「賞味期限の長さや製造現場における歩留まり率など…続きを読む
◇有力専業卸トップインタビュー 愛知県東海市のダイニチ食品は長年にわたって卸売業を手掛け、業界に影響を与え続けている。昨年、物流センターを刷新。2024年問題に対してカテゴリーを超えた配送便の集約化に着手した。今後、受発注や配送の分野でのAI活用を…続きを読む
◇有力専業卸トップインタビュー 昨年5月に新型コロナウイルス感染症の感染症法上の位置付けが変わり、インバウンド需要で業界がにぎわっている。東京中央漬物の齋藤正久社長によると、海外から日本食への注目が集まり、伝統文化への評価・関心が経済の支えにもつな…続きを読む
漬物業界では、値上げにより増収で着地したところが多い。しかし原材料費や人件費、配送費、資材費、光熱費に長期化する円安などコスト上昇に歯止めが掛からず、価格転嫁が引き続き課題となっている。天候不順の影響で原料の安定確保も懸念の一つ。物価高で消費者の節約…続きを読む
2023年の漬物生産量は前年を下回ったが、出荷金額は値上げの効果で前年比1.4％増の3653億円だった。新型コロナウイルス感染症の位置付けが変わり、国内の人流とインバウンド需要の増大による外食や観光土産向けの業務用製品が回復傾向にある。値上げにより売…続きを読む
6月からの改正食品衛生法の完全施行を受け、漬物業界の構造変化が加速しそうだ。法改正で漬物製造が営業許可制へ移行し、事業継続に必要な投資コストのハードルの高さから廃業を選ぶ小規模事業者が続出。市場規模の縮小が懸念されるとともに、地域ごとに特色を持つ漬物文…続きを読む
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