農業・食品産業技術総合研究機構(農研機構)は温暖効果ガスの一つである一酸化窒素(N2O)削減効果を高める、大豆と根粒菌の共生系を開発した。現在、大豆は食用・飼料用・搾油用と需要の増加に合わせて作付面積も世界的に拡大傾向にある。同研究の活用により地球温…続きを読む
日本冷凍食品協会(冷食協)主催の「2025学校給食セミナー」がこのほど、栃木県学校給食会で開催された。栄養教諭や学校栄養職員らを対象に実施。学校給食に求められるさまざまな対応に向け、冷凍食品の活用を提案した。出倉功一日本冷凍食品協会専務理事は参加者に…続きを読む
大日本印刷(DNP)は、10月1日から千葉・幕張メッセで開催される第15回農業WEEK 東京展内の「農業資材EXPO」に出展する。国内農業分野の課題に応えると同時に、世界市場に向けた「持続可能な農業の未来」のビジョンを具現化する。 ブースでは、環境…続きを読む
清涼飲料業界で生活様式の変化や水分補給需要の増加に伴い、大手飲料メーカーを中心に1LPETボトルの“スリム化”や容器の新開発で利便性を高める動きが見られる。健康・美容意識や長期化する夏場の止渇ニーズの高まりから1人当たりの年間消費量も拡大傾向にあり、…続きを読む
三菱食品は17日、物流子会社のベスト・ロジスティクス・パートナーズ(BLP)と三菱商事プラスチックの協力のもと、不要となった物流資材(折りたたみコンテナ=折りコン)を原料にした資源循環スキームを確立したと発表した。 廃棄折りコンの(1)回収(2)粉…続きを読む
●サロン形式でより深い商談重視 イーデーエムの安達拓洋代表取締役社長は「従来の展示会では、製品のスペックやカタログ情報を中心に展示していたが、現在は“モノ(商品)”の説明から“コトの提案”へ移行し、出展戦略を変化させている」と語る。今回のジャパンパ…続きを読む
【関西】オランダ大使館は3日、大阪・関西万博を会場に「『環境制御型農業(CEA)』に関する特別シンポジウム」を開催した。ダッチグリーンハウス・デルタとウェストラント市を共催とし、日蘭における園芸業界のパートナーシップ強化に向けた情報共有および交流促進…続きを読む
◇会員生協の取り組み 生活協同組合とくしま生協(とくしま生協)は、2024年に創立40周年を迎えた。 「わたしたちは、家族の笑顔とありがとうの輪を広げます。関わりあうことで成長しあい、幸せの実感を広げます。徳島のすみずみまで、健康でいきいきとした…続きを読む
◇会員生協の取り組み 海草・アマモが群生する藻場は、海の生き物の“隠れ家”や産卵場所となり、多様な生き物が命を育む「海のゆりかご」と呼ばれている。 しかし高度成長期の水質悪化や沿岸開発で岡山県内のアマモ場は激減。漁獲量の減少に危機感を持った地元漁…続きを読む
◇会員生協の取り組み 鳥取県生活協同組合(鳥取県生協)では、食を通じた安全・安心な組合員の暮らしと持続可能な地域社会の実現を目指した取り組みを地域とともに進めている。 毎年開催している「産直 虹のつどい」「エシカルフェスタ」では、生産者と消費者が…続きを読む