調査・分析

　全国清涼飲料連合会（全清飲）は、10月20日「リサイクルの日」に向けて、「清涼飲料水容器のリサイクルに関する消費者意識調査2026」を実施した。26年9月4～7日の期間、15～69歳の男女（人口構成比に準拠した1333サンプル）のうち、外出先でPET…続きを読む

　【山梨】はくばくの調査によると、大麦や玄米、雑穀などを白米と炊いた「雑穀ご飯」について、喫食を続けている人の多くが「食感」や「おいしさ」を理由に挙げ、「健康効果」を上回っていることが分かった。 　「健康のため、と我慢する時代は終わり」と同社。カレーな…続きを読む

　政府が9日、食料品の消費税率を来年4月から1％に引き下げる法案を閣議決定したのを受け、外食業界は強い懸念を示している。同日、日本フードサービス協会、全国飲食業生活衛生同業組合連合会（全飲連）、大阪外食産業協会（ORA）が東京都内で開いた合同会見では、…続きを読む

　●認知向上は依然重要 　マイボイスコムが実施した「プラントベースフードに関する調査」によると、直近1年間でプラントベースフード（PBF）を飲食した人は3割強だった。また、そのうち主成分が植物由来であることを意識して購入した人は3割強にとどまっている。…続きを読む

　【関西】宝ホールディングス（HD）は若者の飲酒傾向を探るため、週1回以上お酒を飲む20代の1000人（男性500人、女性500人）を対象に、ここ1年のお酒を楽しむ目的やシーンについて調査を行った。調査ではその日の気分やシーンに合わせてお酒を選び、主体…続きを読む

　●購買行動への影響が注視 　エブリーは、同社が運営する「デリッシュキッチン」ユーザー1050人を対象にした「食品の消費減税」についてのアンケート調査を実施。生活者意識、購買行動の変化について調査した。調査結果によると、外食を減らす意向が約4割に上り、…続きを読む

　日本アクセスは今年、乾物を対象とした独自の消費者実態調査の結果をまとめた「乾物白書」を作成した。「若年層の乾物離れ」「戻すのが面倒」など、生活者の乾物に対する意識や喫食状況などを詳細に分析。従来の「煮る」「だしをとる」から、より簡便で汎用性が広がる新…続きを読む

　27年4月に予定されている食料品の消費税率引き下げに際し、大手食品卸・食品小売の79％がシステム費用の増加を見込んでいることが国民生活産業・消費者団体連合会（以下、生団連）の調査で分かった。税率変更に伴う間接費の増加や円安による原材料費の上昇が価格に…続きを読む

　大和製罐は10月10日の缶詰の日に先駆け、全国の20～60歳の男女1000人を対象に「缶詰と備蓄」に関するWebアンケートを実施した。その結果、日ごろから防災を意識している人は全体の52％と半数を超え、災害時の備えが広く浸透していることが明らかになっ…続きを読む