国分グループ本社、トレンド予測誌を発刊
2024.12.27国分グループ本社はTOPPANホールディングスのグループ会社であるTOPPANと協業で、25年の食品市場を予測する「TKBridge2025」=写真=を24年12月に発刊した。今回の特集は「多幸化~新しい幸せの形~」。近年特に顕在化するニーズの“多様…続きを読む
24年の正月に「おせち料理を食べた」人は約7割、自宅でのおせち用意率は約5割--。和食の代表格ともいえるおせち料理。紀文がこのほど発行した「2025年 紀文・お正月百科」では、既婚女性を対象とした全国調査から最新のおせち動向が浮かび上がった。 今年…続きを読む
●印象を左右・ビジネススキルに含まれると回答 アサヒグループ食品は1日、「ミンティア+VOiCE レモンジンジャー」=写真(右)=で500人のビジネスパーソンを対象に実施した声に関する意識調査で、約9割の人が「声が相手の印象を左右する」「声はビジネ…続きを読む
総務省の家計調査(全国・2人以上の世帯)によると、9月の1世帯当たりの食糧消費支出は、物価変動の影響を除いた実質ベースで前年同月比横ばいとなった。 外食(9.8%増)や、油脂・調味料(3.8%増)が伸長。一方で、肉類(3.5%減)などの生鮮関連や酒…続きを読む
●妊婦・授乳期の栄養ニーズに関する調査 TPCマーケティングリサーチが10月17日発表した「妊婦・授乳期の栄養ニーズに関する調査」によると、母親自身の栄養ケアに対するニーズが高まっていることが分かった。 同調査は、現在、妊娠中もしくは授乳中の20…続きを読む
消費者庁が食品ロス削減に向けて加工食品の期限表示(賞味期限・消費期限)の見直しを検討する中、消費者の24.8%とほぼ4人に1人がこれらに関して理解していない実態が同庁の意識調査で分かった。また食品を購入する際の期限表示について、「消費の予定に関係なく…続きを読む
食品業界が今秋も値上げ対応に追われている。業績改善などを背景に値上げメーカー数は昨年の半分に減少した見通しだが、それでも10月以降の価格改定数は3000品超と規模が大きい。10月の値上げの主体となった飲料カテゴリーでは小売業の価格改定作業が追い付かず…続きを読む
「SDGs」など環境に関する言葉の認知度は向上し、食品ロス低減に努める割合も増加している一方、環境問題などへの意識は全世代で低下していることが、日清オイリオグループ市場開発部生活科学研究課による「環境に関する意識・実態調査」で分かった。前回調査を実施…続きを読む
日本政策金融公庫(日本公庫)が7月に調べた食品産業動向調査によると、24年下半期の景況見通し(DI値)は-3.6と、上半期実績の+3.2から6.8ポイント低下した。業種別では卸売業が-9.8、小売業が同2.5、製造業が同2.1といずれもマイナス圏へ低…続きを読む
ニッスイは14日の「スポーツの日」に向けて、全国の30~70代の男女1000人を対象に「運動習慣の実態と意識に関する調査」を実施した。その結果、シニアの運動意識は高いものの、速筋への意識が低いことが明らかとなった。 調査では、日々の運動習慣の実態を…続きを読む
TPCマーケティングリサーチが実施した「健康と栄養に関する意識・実態調査(第6弾)」によると、健康食品としてプロテインの摂取率が5年連続で上昇したことが分かった。 健康食品のサプリメント、プロテイン、青汁のいずれかについて、健康や栄養を意識して週に…続きを読む