調査・分析

　タキイ種苗は、「野菜の日」に合わせ、恒例のアンケート調査を全国の男女600人（20～60代）を対象に実施。野菜を食べる目的の第1位は「健康のため」だが、購入する際に最も重視するのは「価格」で、食品全般の値上がりが、野菜消費にも影響していることが判明し…続きを読む

　野菜摂取が不足しがちな一番の理由は「価格が高いから」--カット野菜最大手のサラダクラブが一般生活者を対象に行った意識調査で、野菜の摂取量と価格の関係性があらためて浮き彫りになった。調査期間がキャベツなどの高止まりが続いていた2月だったことも影響した可…続きを読む

　◇猛暑の影響は？ 　日本食糧新聞社北海道支局では、2025年上期の販売状況や7～8月夏季商戦、9月以降の道内景況感見通し、市場動向、売上げ予測など製配販3層に向け緊急アンケートを実施した（判断時点は8月4日、寄せられた回答は約40件）。集計によると、…続きを読む

　8月8日はチャーハンの日--記念日を前に、冷凍チャーハンでナンバーワンの販売量を誇るニチレイフーズが「チャーハン調査2025」を実施した。同社公式サイトやSNS（X）などから集まった回答の結果、冷凍チャーハン好きの年間消費量は約23kg。「本格炒め炒…続きを読む

　◇寄稿　九州経済調査協会・平松朋子情報研究部研究主査・平松朋子氏 　◆九州地域の社会・経済構造と食料品消費の地域特性、食料品製造業・農林水産業の現状 　2024年の九州の人口は1394万5000人であり、これは日本全体の11.3％に相当する。九州の中…続きを読む

　本紙は長野、山梨の両県に本社や製造・営業拠点を置く食品関連の製造業、卸売業、小売業、外食業など約120社を対象にアンケート調査を実施。今年上期の業況や値上げ・価格改定の実施状況、現在抱えている課題などを聞いた。調査期間は7月1～31日、延べ38社（製…続きを読む

　日本フードサービス協会の外食産業市場動向調査によると、2024年の外食需要はコロナ禍のダメージからの回復傾向がみられ、外食全体の売上げは前年比8.4％増、飲酒主体のパブレストラン・居酒屋業態では同5.5％増で引き続き伸長した。利用客数も前年を上回り、…続きを読む

　大塚製薬は、バランス栄養食「カロリーメイト」と講談社の子育てメディア「with class mama」との共創プロジェクトとして「夏休み　親子の生活調査」を実施した。夏休みならではの生活や食の実態に寄り添いたいという思いから、同調査を基に親子で楽しく…続きを読む

　農林水産省は7月30日、コメの取り扱いを届け出ている全事業者、加工メーカーと外食・中食業界や農家も対象に初めて実施した大規模な流通実態調査の結果をまとめ、有識者でつくる「食料・農業・農村政策審議会食糧部会」に示した。コメ価格高騰の要因としていた流通の…続きを読む