全国麺類特集:日本冷凍めん協会「冷凍麺年間生産食数調査」 20億食突破は4年…
2026.05.30
●業務用10億食を超える 市販用V字回復で上昇 日本冷凍めん協会が毎年実施している冷凍麺年間生産食数調査の結果レポートがこのほど公表された。同協会によると25年(1~12月)の総生産食数は、23億5444万食(前年比14.7%増)と前年を上回った。…続きを読む
日本食糧新聞社北海道支局では、今年の景況感や市場見通しなど食品業界の動向を探るため、製配販3層に向け緊急アンケートを実施した(判断時点は5月7日)。寄せられた回答は47件、今年1~4月の売上げ状況では69%が前年並み以上と回答し、26年の売上げ目標は…続きを読む
●正しい情報が購入行動につながる 日本健康・栄養食品協会(日健栄協)が4月10日に公表した「健康食品の品質や安全性に対する消費者意識」の調査結果によると、健康食品の品質や安全性に対する意識は非常に高いことが分かった。調査は昨年10月、全国20~69…続きを読む
国民生活産業・消費者団体連合会(生団連)はナフサ関連資材の需給実態に関する追跡調査の実施に向けて検討に乗り出した。4月17~22日にかけて行った会員向け緊急アンケート調査では、44%の企業がすでにナフサ供給不安の影響を受けていると回答。その後も一部の…続きを読む
日本冷凍食品協会(冷食協)が実施した26年の「冷凍食品の利用状況実態調査」によると、物価上昇下でも購入量が増えた食品の1位が冷凍食品となった。冷凍食品の利用による時短効果は、月で約10~12時間短縮できると感じていた。さらに冷凍食品は「合理的で賢い選…続きを読む
国民生活産業・消費者団体連合会(生団連)がこのほど食品メーカーなどの会員企業を対象に行った緊急アンケートで、すでに44%の企業がナフサ供給不安の影響を受けていることが判明した。3ヵ月以内には影響を受ける企業の割合が75%を超える見通しで、食品を中心と…続きを読む
帝国データバンクはこのほど、ナフサ関連製品のサプライチェーンに関する調査結果を公表した。中東情勢の緊迫化に伴う原油高を背景に、ナフサの供給不安と価格上昇が進み、国内製造業の約3割で調達リスクが生じる可能性があると指摘した。 調査では石油化学製品メー…続きを読む
農林水産省は3月31日、25年度の「食品等取引実態調査」の結果をまとめ、取引形態と売買業者別の取引実態を価格交渉、価格転嫁、取引上の商習慣の観点でそれぞれ分析し公表した。食料システム法が昨年10月から一部施行された後の初めての実施となる。BtoC取引…続きを読む
日清食品とパラマウントベッドは、05年3月から両社で取り組んでいる「『食』と「睡眠」によるウェルビーイング向上プロジェクト」の一環として、3万人の一般生活者を対象とした調査を実施し、「幸福の価値観」を七つのタイプに分類した。さらに、ウェルビーイング向…続きを読む
日本産牛乳へ海外からの人気が高まっている。Jミルクが初めて行った韓国・中国・台湾・ベトナム・オーストラリアの5ヵ国・地域を対象にしたインバウンド消費者調査によると、調査対象者の89.4%が今後も日本に来た際、日本産の牛乳を飲んでみたいとの意向を示した…続きを読む
日本食糧新聞社が代理販売するPOSデータ(KSP-SPが独自に集計した全国約1060店舗から構成されたデータ)を分析し、25年通期における味噌の売上げランキングを作成。上位では、20年以降に発売された商品に成長が見られた。500g以下の小容量カップや…続きを読む