調査・分析

　キユーピーが実施した24年度の食生活調査「えがおの食生活研究」で、単身者の食への意識変化が明らかになった。同調査は20～59歳の単身者1500人を対象に行われたもので、コロナ禍を経て顕著となった食生活の変化や価値観の移り変わりを分析。食の満足度向上や…続きを読む

　豆腐・納豆業界の厳しい利益構造の一端が、16日に農林水産省が開いた関係者会合で示された。両業界のメーカー・卸・小売業者らでつくる「適正な価格形成に関する協議会豆腐・納豆ワーキンググループ（WG）」で、同省が昨年度行った製配販各段階でのコスト調査結果を…続きを読む

　フリーズドライ（FD）製法で乾燥した具材と味噌、あるいはレトルトの具材や生味噌をお椀にあけて湯を注ぐと一杯分のお味噌汁ができる。「タイパ」が重視される現在の生活スタイルに適応した即席味噌汁の特徴は、まずその手軽さにあるだろう。比較的長期の保存ができ、…続きを読む

　個食化や簡便化のニーズの高まりを背景に、即席味噌汁市場は現在も緩やかに拡大している。日本政策金融公庫（日本公庫）が1月に実施した「消費者動向調査」によると、食に関する志向では経済性・健康・簡便化の3点が前年に引き続き上位を占めた。中でも経済性志向は2…続きを読む

　富士経済は10日、加工食品の国内市場が6年後の31年には24兆8678億円となり、24年比で約2.1％増と緩やかな市場拡大が見込まれるとの調査結果を公表した。昨年12月から今年1月にかけて、食品企業・団体へのヒアリングを行いデータ分析した。調査対象と…続きを読む

　日本冷凍食品協会（冷食協）が実施した「冷凍食品の利用状況実態調査」によると、男女とも利用頻度は微増した。女性の利用頻度増加理由として「野菜など生鮮品の価格が上がったから」が大幅に増加。「冷凍野菜」の利用頻度も前回から伸長した。値上げによる購入量の変化…続きを読む

　20年に発生したパンデミックと、その後、各地で起きている戦争の影響で経営環境は大きく変化したまま、状況はますます悪化するのみで改善の兆しが見えない。特に、流通業を圧迫しているのは輸入物価指数の上昇だ。22年の年間上昇率は約40％におよび、現在も状況は…続きを読む

　カルビーは1日、全国の15～89歳の男女約1万人を対象に実施した、朝食に関する実態調査をまとめた「朝食白書」を、「100年朝食プロジェクトサイト」で公開した。同調査で、世代やライフスタイルによって異なる朝食欠食事情が判明。同社ではそれらを「令和の朝食…続きを読む

　経済産業省が公表した商業動態統計調査速報によると、2月度の食品商業販売額は農畜産物・水産物卸売業6.8％増（3兆3390億円）、食料・飲料卸売業0.2％増（4兆9400億円）、飲食料品小売業0.8％減（3兆3250億円）となった。飲食料品小売業は前年…続きを読む