代替食・プラントベースフード特集:注目のキーワード=消費者 大豆ミート認知率…
2025.11.25日本大豆ミート協会が実施した消費者調査「購入状況実態調査」によると、大豆ミートの認知率は高まっており、品質改善や健康・環境などの価値認識の浸透を背景にリピーターも増加傾向にある。25年6月、全国の20~69歳の男女(スクリーニング1万サンプル、調査2…続きを読む
8月8日はチャーハンの日--記念日を前に、冷凍チャーハンでナンバーワンの販売量を誇るニチレイフーズが「チャーハン調査2025」を実施した。同社公式サイトやSNS(X)などから集まった回答の結果、冷凍チャーハン好きの年間消費量は約23kg。「本格炒め炒…続きを読む
◇寄稿 九州経済調査協会・平松朋子情報研究部研究主査・平松朋子氏 ◆九州地域の社会・経済構造と食料品消費の地域特性、食料品製造業・農林水産業の現状 2024年の九州の人口は1394万5000人であり、これは日本全体の11.3%に相当する。九州の中…続きを読む
本紙は長野、山梨の両県に本社や製造・営業拠点を置く食品関連の製造業、卸売業、小売業、外食業など約120社を対象にアンケート調査を実施。今年上期の業況や値上げ・価格改定の実施状況、現在抱えている課題などを聞いた。調査期間は7月1~31日、延べ38社(製…続きを読む
日本フードサービス協会の外食産業市場動向調査によると、2024年の外食需要はコロナ禍のダメージからの回復傾向がみられ、外食全体の売上げは前年比8.4%増、飲酒主体のパブレストラン・居酒屋業態では同5.5%増で引き続き伸長した。利用客数も前年を上回り、…続きを読む
大塚製薬は、バランス栄養食「カロリーメイト」と講談社の子育てメディア「with class mama」との共創プロジェクトとして「夏休み 親子の生活調査」を実施した。夏休みならではの生活や食の実態に寄り添いたいという思いから、同調査を基に親子で楽しく…続きを読む
農林水産省は7月30日、コメの取り扱いを届け出ている全事業者、加工メーカーと外食・中食業界や農家も対象に初めて実施した大規模な流通実態調査の結果をまとめ、有識者でつくる「食料・農業・農村政策審議会食糧部会」に示した。コメ価格高騰の要因としていた流通の…続きを読む
水産庁は29日、8~12月のサンマ漁況見通しについて、北海道東~常磐の海域にかけて「来遊量は昨年と同程度の低水準となる」と発表した。歴史的な不漁が続くサンマだが、今年も漁獲量の回復は見込めないもよう。また近年は変動が大きい魚体については、食用に適する…続きを読む
財務省が6月に発表した最新の塩需給実績によると、24年度に小売店などを通じて販売された生活用塩(特殊用塩、特殊製法塩を含む)は14万9000tと前年比3.9%減だった。 ダウントレンドの背景には減塩志向のほか、家庭で漬物を作らなくなりつつあることも…続きを読む
育児の悩みに対するネット偏重の弊害が顕在化している。森永乳業が7月24日に公表した、同社の無料電話相談窓口「エンゼル110番」の2024年版年間統計で明らかになった。現代における育児の悩みは複雑化しており、核家族化や仕事との両立への心理的抑圧で、頼る…続きを読む
価格高騰が続くコメの代替として、ヨーグルトの需要が急激に高まっている。民間調査会社によると、コメの代わりに食べるメニューとしてヨーグルトが最も出現率が高く、特に朝食での出現回数が急増。和食から洋食へ献立の変遷(メニュージャーニー)が進んでいることが追い…続きを読む