日本海沿岸のニシンが豊漁だ。漁獲量（4月末）は6539t。1999年以降で最多となった。さらなる回復に期待が高まる。北海道では96年から毎年300万匹規模の稚魚放流を継続してきた▼ニシンは春告魚。まだ冬の寒さが残る北国の春がシーズンだ。数の子や身欠き…続きを読む
近年にない異常な猛暑が続く東南アジアで、農産物などへの被害が広がっている。タイでは第1四半期（1～3月）の農業部門の国内総生産（GDP）が大きく減少。主力のコメなどの生育不良が顕著となっている。フィリピンでも同様に農業被害があらわに。国軍と少数民族と…続きを読む
●Webで生配信も 日本食糧新聞社主催の食品産業文化振興会は、三菱食品人事グループ健康推進ユニット藤田篤史ユニットリーダーおよび、同ユニット菅原慶吾氏を迎え、6月5日に東京・入船「食情報館」で講演会を開催する。 ペアレンツコーチング社内導入第1号…続きを読む
神明ホールディングス（HD）と兵庫県丹波篠山市は13日、包括連携協定を締結した。連携事項は（1）人材育成・地域連携（2）食育活動（3）同市産農産物流通（4）その他地方創生--の4項目。両者は、担い手不足やコメ消費減など農業に関する課題意識を共有し、同…続きを読む
【関西】滋賀県、イオンモール草津、イオンリテール、味の素社が連携し、SDGsを体験し学ぶ複合型イベント『「スポGOMI」inイオンモール草津』を12日に開催した。近隣住民やイオンチアーズクラブ所属の子どもたちが参加し、競泳オリンピアンで「スポGOMI…続きを読む
医療経済研究・社会保険福祉協会（社福協）と日本健康食品規格協会（JIHFS）の共催セミナー「機能性表示食品のエビデンスとPRISMA2020」が7月25日を皮切りに、計3回にわたって開催される。 15年に制度が開始された機能性表示食品は、間もなく1…続きを読む
日本食糧新聞社主催の食品ニューテクノロジー研究会は4月15日に東京・入船の食情報館で定例セミナーを開催。「新しい食品の安全性確保と新しい安全性評価技術」をテーマに、日本食品添加物協会・松村雅彦常務理事が座長を務め、会員らがWebライブ配信を含めて35…続きを読む
●「動物実験代替法（IATA等）の現状と展望」国立医薬品食品衛生研究所・小島肇客員研究員 国際的な動物福祉の影響を受け、昨今、動物実験の3Rsの考え方は世界標準になりつつある。動物実験の3Rsとは（1）実験動物を用いない試験法に置き換える（Replac…続きを読む
●「Food TechとFood Safety Culture」日本食品分析センター・一色賢司学術顧問（北海道大学名誉教授） 新規食品の技術は、Food Tech（FT）と呼ばれる。食品の安全性確保の努力も続けられ、法規制や各種プログラムが開発されてき…続きを読む
＜2024年6月号目次＞ 2024年5月20日発行 新製品カレンダー2024年3月～7月 今月の新製品動向「トレンド最先鋒は、菓子パン・惣菜パンにあり」「成長続ける植物性ミルク」 各社の今夏の重点商品とその販促活動 注目商品（バイヤーや消費…続きを読む
全国の食品関連メーカーを網羅――
2025食品メーカー総覧
全国食品・酒類・機械・資材関連メーカー3,063社の概要をまとめた業界唯一のものです。
Excelでのデータ販売も開始しました！
パンの歴史から製法、設備まで――
パン入門改訂2版
基本的な製パン法から最新技術についても取り上げています。さらに製パンに欠かせない原材料や機械設備についても詳しく解説。
製パンの商品知識を得るのに最適な一冊です。
データで発見！都道府県のNO.1――
都道府県DataBook2025
県内総生産、県民所得、農業生産、消費、天候、人口推移、教育、労働、時価、産業などのランキングに加えて、コロナ禍での消費変化も都道府県別にビジュアル化しています。
また、各地の見どころやローカル線、ご当地グルメなど、ビジネスの場で会話のきっかけを作る47都道府県の話のネタ帳として活用できます。
