熊本地震から約3週間が経過した。県内で食品関連施設の復旧が着々と進む一方、有力メーカーの長期離脱や道路状況の悪化が響き、サプライチェーンの混乱が続いている。中でも物流は大動脈となる九州自動車道（九州道）の不通により、迂回ルートの慢性的な渋滞が発生。長…続きを読む
振り向けば、お盆も終わり。今年もあと、4ヵ月ちょっとしかない。光陰矢の如し。ご先祖様、そっちに行くのもそう遠くないかもしれません▼今年、誕生150周年を迎えた長野県。信州のお盆といえば、天ぷらである。スーパーでは一年で最も天ぷらが売れる時らしい。中南…続きを読む
農林水産省が7日発表した25年度のカロリーベース食料自給率は、前年度より1ポイント低い37％となった。20年以来、5年ぶりの低水準となる。特に価格高騰を受けたコメの消費量が、1人1年当たり1.3kg減の52kgとなり、カロリーベースでも22kcal減…続きを読む
●認知拡大、地元産消費喚起へ 【静岡】JF静岡漁連、静岡県、食品メーカーらが共同で進める「やさかなプロジェクト」は6日、マックスバリュ東海（浜松市／MV東海）浜松助信店（同市）の「ちゃんとごはんSTUDIO」で、「第3回やさかな投稿メニューグランプ…続きを読む
森永製菓は、ポリフェノールの一種「ピセアタンノール」を含む食品の継続摂取が、睡眠中の中途覚醒時間を短縮し、睡眠の質を改善する可能性があることを、健常成人を対象としたヒト試験で確認した。 中途覚醒時間とは、入眠後に途中で目が覚めていた時間の合計を指し…続きを読む
日本食糧新聞社主催の食品ニューテクノロジー研究会は7月8日、東京・入船の食情報館で定例セミナーを開いた。「酵素が拓くバイオ・食品開発の新領域」をテーマに、日本醤油技術センターの春見隆文学術顧問が座長を務め、Webライブ配信を含めて24人の会員らが受講…続きを読む
◆「バイオものづくりと酵素：国内で頑張るべき理由」東京大学大学院農学生命科学研究科副研究科長総長特任補佐・五十嵐圭日子教授 気候危機と化石資源への依存は、もはや経済的にも持続不可能な段階に入りつつある。北極点の異常高温や、京都の桜が過去1200年で…続きを読む
◆「食品用酵素利用の最新動向」 天野エンザイムイノベーション本部・岡田正通イノベーション推進室長 酵素は生物の体内で化学反応を進める触媒であり、特定の物質に選択的に作用する。比較的温和な温度、pH、常圧下で反応を進められるため、副反応が少なく、省エ…続きを読む
「台北国際食品見本市」が過去最大級の規模で展開された。会場増設で4750ブースが集結し、世界の食産業でのアジアの中核拠点としての機能を発揮した。持続可能性やスマートな食生活を意識したテーマのもと、世界各地からの参加者に […]
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インバウンド市場に取り組むメーカーや小売企業を支援するmovは7日、「インバウンドの現在地と未来を語る一日」をテーマに、東京都内で「THE INBOUND DAY 2026」を開催した。2会場で行われた13講演には小売やメーカー、旅行関連、自治体、グ…続きを読む
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