今秋冬の新商品のラインアップは、大きく三つに分かれる。一つ目は物価上昇下でも「満足度の高さ」を意識したコスパと高付加価値の両立した商品。二つ目は「外食気分やご当地感」が味わえるメニューを再現した冷凍食品やレトルト。三つ目は「時短で栄養バランス」を意識…続きを読む
2024年1月に発生した能登半島地震と同年9月に発生した奥能登豪雨。二度にわたる大災害で甚大な被害が出た能登地域。復興を目指すこの地で地域の食文化を守る企業や新たに地域を盛り上げようと走り始めた企業を現地で取材した。（中部支社編集部）
◆能登の食品業界と復興を考える ◇石川県食品協会・杉野哲也代表理事会長（スギヨ代表取締役社長） 2024年1月に発生した能登半島地震、同年9月に発生した奥能登豪雨によって甚大な被害を受けた能登地域。石川県内の食品関連企業で構成される石川県食品協会…続きを読む
2024年元日に発生した能登半島地震から1年8ヵ月以上が経過し、状況も刻々と変化している。石川県内の自治体が開設し、被災した人を受け入れてきた指定避難所が4月に閉鎖。仮設住宅の建設や自宅の再建が進んだためだ。発災後しばらくは奥能登地域などで断水が続い…続きを読む
総務省が19日に公表した8月の食料消費者物価指数（相場変動の大きい生鮮食品を除く／20年＝100）は126.4となり、前年同月比で8.0％上昇した。政府補助金の復活に伴う電気・都市ガス代の下落などを理由に、生鮮食品を除く総合の上昇率は9ヵ月ぶりに3％…続きを読む
1964年の創立以降、水産物の調達から生産、販売まで手掛けてきたマリンフーズ。寿司種をはじめとした業務用商品のほか、近年はコンシューマー商品にも力を入れている。中でも2019年に発売された「サーモンクリームチーズ」は、若年層からの支持も集める人気商品…続きを読む
新潟県で誕生した一正蒲鉾は、25年1月22日に創業60周年を迎えた。創業者の野崎正平氏は、近代的な経営手法の導入を目指し、科学的な技術に基づいたかまぼこ製造をスタートさせた。冷凍すり身の採用や生産体制の変更、ニーズの変化を見据えた調理済食品の導入、健…続きを読む
◇日本食糧新聞社代表取締役会長・今野正義 代表取締役社長・杉田尚 ●“食の情報価値”磨く 「紙・電子版」両面で配信深化 「日本食糧新聞」は9月20日、おかげさまで紙齢1万3000号を迎えました。これもひとえに政官界をはじめ、食品・流通産業、関連産…続きを読む
「長野県産の『つがる』、あれはどうかと思うんだよねえ」。初めて訪れた青森県で、タクシーの運転手とそんな話になった。「つがる」は今が旬のリンゴ。運転手の声のトーンが急に上がったのでちょっと気圧された▼やはりナンバーワン産地のプライドか。長野県出身の記者…続きを読む
跡見学園女子大学の石渡尚子教授は3日、東京都内で開催された「朝たんぱく協会」設立発表会に登壇し、朝にタンパク質を簡単に摂取できる具体的なメニューを紹介した。 ヒトはタンパク質、炭水化物、脂質を取り入れると、体の中で消化吸収して熱を放出する。これを食…続きを読む
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