旭松食品はこうや豆腐の汎用（はんよう）性と健康性の訴求に継続的に取り組み、さらなる付加価値向上に努める。環境保全などに配慮したグローバルGAP認証農場で契約栽培の貴重な高オレイン酸大豆の健康性を訴求するとともに、2030年までにこうや豆腐全品を同原料…続きを読む
こうや豆腐は、90％以上が長野県で製造されている信州の特産品。県凍豆腐工業協同組合のまとめによると、主要メーカー5社の25年原料大豆使用料（こうや豆腐用）は1万4011tで、前年比0.4％減とほぼ前年並み、歩留まり率45％で試算した推定製造量は630…続きを読む
●「エビのクルトン揚げ」栄冠 「含め煮」や「卵とじ」といった定番料理が用途の多くを占めるこうや豆腐にとって、新規性を打ち出す食べ方やメニューの提案も消費拡大の鍵だ。 同委員会は昨年夏、こうや豆腐をパン風に使う「＃夏もこうや豆腐でパンレシピコンテス…続きを読む
およそ800年の歴史を持つ伝統食品、こうや豆腐。高野山の僧侶により作られ始めた「凍り豆腐」をルーツに、精進料理の疑似肉として全国に広まり、現在は家庭の乾物食材を中心に需要基盤を築いている。優れた保存性、手が届きやすい価格帯に加え、「昔から『体に良い』…続きを読む
飢餓は単に食べ物が不足している状態ではない。命と尊厳を脅かし、教育や働く機会を奪い、社会の不安定化を招く深刻な課題だ。その背景には、戦争やテロといった人為的な要因と、地震や洪水、干ばつなど避けがたい自然災害がある。 人間が生み出した争いによる飢餓は…続きを読む
国連WFP協会は民間分野への働きかけを通じて企業と国民双方の意識改革を促し、支援の裾野を大きく広げてきた。企業に対しては経営層への直接的なアプローチを重ね飢餓問題への理解と参画を推進し、安藤会長自らが食品業界をはじめ各企業・団体のトップに国際協力の重…続きを読む
●東日本の震災サポートも 2011年の東日本大震災では、国連WFP協会として安藤会長が当時の農林水産大臣であった鹿野道彦氏にサポートについて話したところ、大臣は、予算に制約がある現状を踏まえ、商品提供は大変ありがたいことであり、積極的に進めてほしい…続きを読む
●拠出拡大活動の推進力に 民間寄付分野での取り組みに加え、安藤会長は国連WFP協会会長として、国連WFP国会議員連盟やWFP日本事務所と緊密に連携し、政府に対して国連WFPへの支援拡大や拠出金増額を働きかけてきた。こうした活動によって、日本からの支…続きを読む
◇田中茂治伊藤忠商事元常務取締役 設立当初、国連WFP協会の認知は現在ほど高くはなく、同協会の発展に大きな転機をもたらしたのが伊藤忠商事元会長・認定NPO法人国連WFP協会の初代会長に就任した丹羽宇一郎氏である。同氏の就任の背景には、当時カゴメの専…続きを読む
●官民連携で挑む飢餓ゼロ 世界各地で頻発する紛争、気候変動の影響により、2024年の世界の飢餓人口は6億7300万人です。とりわけ現在進行中の中東の危機は食料および燃料価格の高騰を招き、食料や肥料の物流にも深刻な影響を及ぼしています。世界食糧計画（…続きを読む
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