日清食品ホールディングスの安藤宏基代表取締役社長・CEOは、講演の後半に、自身が会長を務める認定NPO法人国連WFP協会への活動についても言及した。世界には、約7億5000万人の飢餓で苦しんでいる人がおり、WFPは飢餓撲滅のために食料支援を実施。国連…続きを読む
●混乱の時代、成長の好機に マーケティングと開発力が基盤 日清食品ホールディングスの安藤宏基代表取締役社長・CEOは、1月22日開催の食品経営者フォーラム（日本食糧新聞社主催）で「食のトレンドと日清食品の経営戦略」と題した講演を行った。その中で安藤…続きを読む
●期待や展望を解説 日本食糧新聞社主催の食品産業文化振興会は農林水産省大臣官房新事業・食品産業部企画グループ長・木村崇之氏を迎え、3月14日に東京・入船「食情報館」で講演会を開催する。テーマは「『食料・農業・農村基本法の改正』で食品産業界はどう変わ…続きを読む
日本発の食品安全マネジメント規格「JFS」＝図＝の管理組織である食品安全マネジメント協会（JFSM）は昨年末、恒例の会員報告会を開催し、JFSM理事長・事務局長の小谷雅紀氏がJFSMやGFSI（世界食品安全イニシアチブ）やJFS規格を取り巻くトピック…続きを読む
HACCP（工程管理）制度化の施行などを背景に、微生物検査の必要性が高まる一方で、検査の現場でも人手不足や技術継承は深刻な共通課題となっている。そうした中、検査業務の省人化や省力化、業務効率化、精度確保に寄与する選択肢として、検査フローの自動化に対す…続きを読む
日本たばこ産業（JT）の24年12月期連結決算のうち、テーブルマークを中核とする加工食品事業は売上収益1572億（前年比2.2％増）、調整後営業利益81億円（同17.8％増）となった。（山本大介） ※詳細は後日電子版にて掲載いたします。
石川県の第3セクター「のと鉄道」は能登半島地震からの復興を地域一丸で進めていく。“自宅に居ながらにして「のと鉄道」の旅気分が味わえて、実際に「のと鉄道」を利用して能登へ足を運びたくなる”をコンセプトに「がんばろう能登 のと鉄道プレミアムギフトバコ」を…続きを読む
大塚製薬は、大塚ホールディングスが24年に発表した第4次中期経営計画の下で「女性の健康」課題に取り組む。7日、グローバルでの女性の健康事業の取り組みと今後の展開についてセミナーを開催した。日米における女性の更年期症状を軸に健康課題の共通点や相違点など…続きを読む
積雪が比較的少ない海沿いの新潟市で8日、観測史上最大の降雪量があった。全国でも大雪や寒波の報を聞くと温暖化対策とは何かと考えさせられる。そんな厳寒期、展示会や発表会では長い夏の想定と対応策で熱気を帯びている▼暑気払いできる冷涼な食事、夏物商材の長期販…続きを読む
●高圧加工技術を主体とした「安全」「高機能」「環境」に対応した新たな食品製造システムの開発と実用化、現状と今後の戦略紹介 日本食糧新聞社主催の食品ニューテクノロジー研究会は、座長に日本大学生産工学部特任教授・五十部誠一郎氏を迎え、3月4日に東京・入…続きを読む
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