酒類流通の未来を探る

　酒類市場は健康志向や節約傾向を背景に、量から質への転換期にある。ノンアル飲料は家庭用で前年比6.5％増、業務用でも8.8％増と成長した。酒税改正でビール需要が回復する一方、アルコールとの付き合い方も変化し、適正飲酒の発信が課題となっている。国内需要縮…続きを読む

　サクラオブルワリーアンドディスティラリーは、広島県廿日市市吉和に新蒸留所「SAKURAO DISTILLERY FOREST SITE（サクラオディスティラリーフォレストサイト）」を建設する。今年の3月3日には現地で地鎮祭が執り行われ工事の安全を祈願…続きを読む

　九州、特に福岡では大々的な酒類イベントが頻繁に開催される。一例を挙げれば、今年のゴールデンウイーク期間中の4月29日～5月5日には、福岡の天神中央公園で、「KYUSHU CRAFT BEER WEEK 2025」が開催された。九州・山口のクラフトビー…続きを読む

　大阪・関西万博が開催されているお膝元の近畿エリアでは、会場の内外で酒類に関する動きが活発化している。万博会場内のオーストリアパビリオンなどでは、オーストリアと獺祭（6月1日に旭酒造から社名変更）がコラボして製造した「獺祭　未来を作曲」を万博の閉幕日ま…続きを読む

　25年の中部地区の酒類をめぐる市場環境は、物価高に伴う生活防衛意識の高まりを受けて、特に年末年始以降、多くの飲食店で苦戦が続く。一方、外国人観光客でにぎわう伊勢（三重県）や高山（岐阜県）、ターミナル駅のある名駅周辺の飲食店は軒並み好調なものの、日本人…続きを読む

　●米国バイヤー招き初商談会 　長野県は酒蔵の数が約80と全国で2番目に多く、豊富な水や地元産の酒米などを使い、各地で個性豊かな酒造りが行われている。県酒造組合はこれら「長野の酒」の魅力を世界に発信しようとこの春、新たなブランドコンセプトとシンボルマー…続きを読む

　関東エリアは日本酒の需要を活性化させる取り組みが目立つ。日本酒ファン向けのイベントをはじめ、これまで日本酒になじみが薄かった若年層を対象にした飲み方「酒ハイ」提案などが見られるほか、卸によるインバウンド需要を取り込むための施策も広がっている。 　7月…続きを読む

　新潟県内は物価上昇の影響を受けつつも、個人消費は持ち直しの傾向がある。飲食店も同様だが、居酒屋など2次会や3次会メーンの店では厳しい状況が続く。コロナ禍による生活様式の変化が定着しているとする向きが強い。 　一方で、小売店はノンアルコールを中心に、お…続きを読む

　本紙北海道支局が北海道内の食に関わる製造工場数を独自調査したところ約5330ヵ所となったが、そのうち酒類カテゴリーは3％の構成である。 　北海道は食の王国で知られるが、いま「酒の王国」としても脚光を浴びつつある。道産のワイン、ジャパニーズウイスキー、…続きを読む