サステナビリティ 未来への羅針盤:ダイドーGHD 再生エネを「自分ごと」へ
2026.06.24
●植林地など体験型勉強会 【関西】ダイドーグループホールディングス(GHD)は6月16日、2023年から展開する6月の「ダイドーグループ『環境強化月間』」の取り組みの一環として、環境体験型勉強会を奈良県で開催した。当日は植林地での下草刈り体験を行っ…続きを読む
【中部】フジパン(名古屋市)は環境省が推進する「環境月間」に合わせ、30日までの1ヵ月間、「サスティナ月間」を実施している。食品ロス削減や資源の有効活用など、持続可能な社会の実現に向けた取り組みを消費者に広く発信するのが目的で、昨年に続く開催となる。…続きを読む
●エコノミーとエコロジー両立へ 物価高が長期化する中、環境配慮商品に対する消費者意識は揺れ動いている。「環境には配慮したいが、まずは価格を重視したい」。こうした生活者心理に向き合いながら、イオントップバリュは“エコノミーとエコロジーの両立”を掲げ、…続きを読む
日本航空(JAL)グループは、家庭の廃食油を持続可能な航空燃料(SAF)に再利用する仕組みを学ぶオリジナル教材を開発した。6月から、全国約400校の小学4年生約2万人を対象に提供。教材は各学校で授業に活用される。 同グループは2050年までにCO2…続きを読む
大塚食品が展開する「クリスタルガイザー」は、製品の安全性・品質に関する情報発信を継続させブランドの成長に取り組む。 同ブランドは25年、飲料市場の苦戦に伴い、ミネラルウオーター市場も厳しい状況となった中、数量ベースで前年を超えて着地した。 「クリ…続きを読む
イオントップバリュは5月28日、「環境への取り組み説明会~人と地球とハーモニー2026~」を開催し、持続可能な社会の実現に向けた戦略を発表した。2023年に掲げた「すべてのトップバリュ商品を環境配慮商品へ」という目標について、25年度末までに全商品へ…続きを読む
アクアポニックス推進協会はこのほど、魚の飼育と植物の栽培を同一循環系で行う生産方式であるアクアポニックスで生産された農産物や水産物を対象とする新たな認証制度「日本アクアポニックス生産物認証(JAPC)」を立ち上げた。持続可能な食料生産の普及と、消費者…続きを読む
●「地域のスペシャルパートナー」目指す マルイチ産商は今期、「中期経営計画2030」(2026年4月~31年3月)をスタートさせた。「独自機能の提供とステークホルダーとの協業を通じて、日本全国の地域における食品流通の問題・課題を共に解決し、共に成長…続きを読む
ニチレイは、2年連続で「SX銘柄2026」に選定された。食品・低温物流という強固な事業基盤に基づくビジネスモデルの解像度が高い点。また、次世代輸配送システム「SULS」やASEANでのクロスボーダーネットワークなど素材調達から物流の高度化、生活環境の…続きを読む
【中部】愛知県瀬戸市の富士特殊紙業は、山梨大学と共同で、環境対応型紙製ボトル「efbottle(エフボトル)」を活用した持続可能なワイン造りの実証実験を開始した。同ボトルにワインを実充填(じゅうてん)する試みは世界初。エフボトルは同社など複数企業が参…続きを読む
●資源循環へ業界連携も 粘着素材大手のリンテックは、食品業界の多様なニーズに応えるラベル素材の供給を強化している。表面コート層、基材、粘着剤、そして「台紙」の役割を果たす剥離紙・剥離フィルムの4層すべてを手掛ける素材メーカーとして、独自の粘着技術と…続きを読む