白鳥和夫著『なぜ野菜売り場は入り口にあるのか』朝日新聞出版刊
2025.12.05
日本経済新聞社で小売や卸、食品メーカーなどを長く取材し、24年から流通科学大学商学部経営学科教授に着任した白鳥和夫氏の著書。食品スーパーの売場から、暮らしや経済、世界情勢による食の安全保障問題まで読み解くスーパーマーケット論。全国2万3000店舗、1…続きを読む
◇注目企業の取り組み ●コスト対策で実用性 IFFグループのダニスコジャパンは、食感や風味を損なうことなく栄養価とコスト効率を両立する機能性素材を提供し、食品メーカーの開発課題に応えている。同社はプラントベース、ウェルネス、アフォーダブル、サステ…続きを読む
◆市場モデル、筋肉質化へ 定着への助走期間 肉や魚介類、チーズやミルク、バターやヨーグルトなどの乳製品、さらには卵（鶏卵）や動物性だし（フォンやカツオだし、豚骨など）などの幅広い「動物性」食品を、大豆やエンドウ豆、海藻、野菜・果実などの「植物性」食…続きを読む
UCCグループは「より良い世界のために、コーヒーの力を解き放つ。」をパーパスに掲げ、コーヒーの新たな可能性を追求し、従来にない価値創造に挑んでいる。その一つとなる「2040年カーボンニュートラル達成に向けた水素焙煎コーヒーの実現」に向け、業界の垣根を…続きを読む
●サステナアクションを自分事に 「あなたの『おいしい』を、だれかの『うれしい』に。」を掲げ、実業を通じた社会課題の解決に取り組むimperfectは「オフィス・コーヒーサービス」を通じ、社内でのコミュニケーション促進や所属企業へのエンゲージメント強…続きを読む
TOPPANグループは、インド・パンジャーブ州の子会社TOPPAN・スペシャリティ・フィルムズ（以下、TSF）で、BOPP（二軸延伸ポリプロピレン）フィルムとBOPE（二軸延伸ポリエチレン）フィルムを同一設備で製造できる「ハイブリッド製造ライン」を稼…続きを読む
ケンコーマヨネーズは、ケンコーマヨネーズグループ「統合報告書2025」＝写真＝を発行し、10月27日から同社企業サイトに公開している。「サラダ料理で世界一になる」というビジョンの下、同社グループが推進するさまざまな戦略を財務・非財務の両面から体系的に…続きを読む
●環境と利便性を両立 モスバーガーを展開するモスフードサービスは、テークアウト用のホットドッグ容器を刷新した。パッケージメーカーのクラウン・パッケージと協業し、環境負荷の低減と作業効率の向上を両立した新容器を開発。素材や形状を一から見直すことで、紙…続きを読む
環境省が今年度、全国各地で開催する地域脱炭素フォーラムの締めくくりとなる「地域脱炭素フォーラム2025in新潟」が6日、新潟市内で開かれ一正蒲鉾の荒川深雪コーポレート事業統括本部経営企画部次長が登壇した。荒川次長は「脱炭素社会の実現に向けたいちまさの…続きを読む
森永製菓の今期第1四半期（25年4～6月）のチョコレートカテゴリーの実績は、好調に推移している。主要ブランドの実績は「カレ・ド・ショコラ」が前年比25％増。「ダース」が同17％増、「チョコボール」が同26％増と2桁成長を達成した。好調の要因は、価格改…続きを読む
BSIグループジャパンは、持続可能な農業と森林保全を推進する「レインフォレスト・アライアンス2020認証プログラム」の認証審査サービスを10月から開始した。 同認証は「レインフォレスト・アライアンス」が認定した認証機関によって行われる。現時点で、国…続きを読む
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