●座長に松本隆志氏 日本食糧新聞社主催の食品ニューテクノロジー研究会は、座長に東京海洋大学学術研究院食品生産科学部門松本隆志教授を迎え、5月11日に東京・入船「食情報館」で講演会を開催する。 現代では加工・調理済み食品において、加熱不足は微生物の…続きを読む
ユーグレナの出雲充社長はこのほど、国連大学で開催された「ユヌス・グローバル・フォーラム2026東京」に登壇し、同社の事業と社会課題解決の取り組みについて講演した。ノーベル平和賞受賞者でグラミン銀行創設者のムハマド・ユヌス博士の来日を記念したもので、持…続きを読む
多彩な材料・素材が使用されるスイーツ・ベーカリー市場は、食品屈指の“横串産業”だ。作り手は各材料の特性を熟知するとともに、最も魅力的な形でアウトプットする必要があり、構成市場を知ることは必須だ。本ページでは製粉（小麦粉）、乳（生乳・バター）、砂糖（甘…続きを読む
◇久保村食文化研究所代表・久保村喜代子氏 ◆食の「化石燃料清算」という現実 エネルギー危機が突きつける食料システムの構造転換 エネルギー危機は、もはや一過性ではない。「新たな常態」となり、次に揺らぐのは食料である。現代の食料システムは肥料・輸送・…続きを読む
日本産食品の輸出額目標とする30年5兆円の実現に向け、農林水産省と経済産業省が連携を強化する。意欲ある輸出事業者の掘り起こしと、加工食品の付加価値向上などに向けた支援を加速する。このため両省は10日、「日本の食輸出1万者支援プログラム」を始動した。（…続きを読む
シダックスは1日、グループの新たな事業子会社として、シダックス・コミュニティープラス（SCP）をスタートした。アミューズメントカフェから自治体複合施設運営まで新しいサービス実装をトータルプロデュースする。社会課題解決型企業を目指し、同社グループが培っ…続きを読む
中食・外食産業の商談展示会「FABEX東京2026」が15～17日、東京ビッグサイト東展示棟1・2・3・8ホールで開催される。国内最大級の業務用食品・食材、機器、容器の総合見本市で、956社が1360小間を出展（4月8日現在）。食品サプライヤーが集結…続きを読む
無理だと思っていたことが現実味を帯び始めた。生産現場での熟練者の“技”のデジタルへの転換のことだ。農林水産省の実証支援事業として、この難題に挑むプロジェクトが動き始める▼日本の食品製造業の労働生産性は製造業平均の約6割と低く、その分、他の産業より人手…続きを読む
総務省の家計調査（全国・2人以上の世帯）によると、2月の1世帯当たりの食料消費支出は、物価変動の影響を除いた実質ベースで前年比0.5％減となり、2ヵ月ぶりの減少だった。 中分類では、生鮮果物（同19.4％増）がけん引した果物（同16.5％増）、肉類…続きを読む
日清食品ホールディングス（HD）は6日、三井物産と共同で「ランドスケープアプローチ」の検証を開始することを発表した。環境と人権を尊重した原材料の調達を目指し、日清食品グループは「持続可能な調達方針」を策定しており、特にパーム油の持続可能な調達に取り組…続きを読む
全国の食品関連メーカーを網羅――
2025食品メーカー総覧
全国食品・酒類・機械・資材関連メーカー3,063社の概要をまとめた業界唯一のものです。
Excelでのデータ販売も開始しました！
パンの歴史から製法、設備まで――
パン入門改訂2版
基本的な製パン法から最新技術についても取り上げています。さらに製パンに欠かせない原材料や機械設備についても詳しく解説。
製パンの商品知識を得るのに最適な一冊です。
データで発見！都道府県のNO.1――
都道府県DataBook2025
県内総生産、県民所得、農業生産、消費、天候、人口推移、教育、労働、時価、産業などのランキングに加えて、コロナ禍での消費変化も都道府県別にビジュアル化しています。
また、各地の見どころやローカル線、ご当地グルメなど、ビジネスの場で会話のきっかけを作る47都道府県の話のネタ帳として活用できます。
食の図書室
貸会議室
