◇わが社の取り組み サクラ食品工業は、環境負荷が低い紙容器ミネラルウオーター（MW）の提案を強化している。高級旅館やホテル、外資系企業に加えて、駅や空港の土産物店、大阪・関西万博会場内のCVSなどの引き合いが増加。昨今の消費者の環境に対する意識の高…続きを読む
◇わが社の取り組み 石光商事は新たに、大豆、エンドウ豆を主原料とした100％植物性タンパク質のプラントベースフード（PBF）の開発を進めている。肉の代替品としてではなく、高タンパクで栄養価が高いといった特徴を生かし、独自の市場開拓を目指している。ワ…続きを読む
◇わが社の取り組み ごま油最大手かどや製油グループのカタギ食品は、有機栽培認証の原料を使った有機ごまシリーズを通じ、SDGsへの取り組みを継続強化している。 同社はJAS法改正以前の1996年から有機ごま製品を開発し、2001年に有機JAS認証を…続きを読む
企業が自らの事業活動を通じて社会課題の解決に取り組むことは、食品業界にとって避けて通れないテーマだ。ESG（環境・社会・ガバナンス）の観点からも、サステナビリティへの取り組みは今や企業経営の中核といえる。SDGsを意識したさまざまな取り組みが広がりを…続きを読む
◆特別インタビュー ◇加藤産業・小泉武士広報・CSR推進部専任課長 曽田峰央広報・CSR推進部次長 四つの重要課題解決を 加藤産業はサステナビリティ基本方針を掲げ、「脱炭素」「フードロス＆ウェイスト」「資源循環」「多様な人財の活躍」の四つのマテ…続きを読む
◇責任の共有を消費者とも 気候変動に由来する環境変化は、コーヒーやカカオ、バナナなどの農産物や生産者の未来にさまざまな問題を引き起こしている。この課題解決に向けた身近なアクションとして環境保護や生産者支援を促進するフェアトレードなどの認証製品の選択…続きを読む
◆食の多様化にも対応 本特集テーマである「サステナビリティ」と高い親和性を持つのが、肉や魚介類、チーズやミルク、バターなどの乳製品、さらには卵やだし（フォンやカツオだし、豚骨など）などの幅広い「動物性」食品を、大豆やエンドウ豆、海藻、野菜・果実など…続きを読む
◇意識改革で当たり前に 食品ロスの半分は家庭から発生しており、買いすぎ・食べ残し・期限切れが主な発生原因だ。一方で、企業による返品・廃棄の仕組みや商慣習にも課題がある。個人・企業・行政が一体となった対策で構造的な無駄を見直し、生産・流通・販売・消費…続きを読む
◆特別インタビュー ◇和歌山県みなべ町・木田勝紀うめ課副課長 400年続く農業システム 和歌山県のみなべ町と田辺市にまたがる「みなべ・田辺の梅システム」は、2015年に国連食糧農業機関（FAO）によって世界農業遺産に認定された。約400年続くサ…続きを読む
◆特別インタビュー ◇農林水産省大臣官房総括審議官 新たな食料・農業・農村基本計画が4月に閣議決定され、食品産業の持続的な発展に向けた具体的な方向性とKPI（重要評価指標）が示された。サステナブルな農業構造への転換と軌を一にして、食品産業において…続きを読む
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