昨年2月開催のスーパーマーケット・トレードショー2020では、食肉大手が植物肉の大々的なPRに注力

ヨーグルト売場では豆乳やアーモンドミルクを原料にした商品が目立つ

SMの売場では「植物性」を訴求する動きも増加

　2020年は植物性原料を使ったプラントベースフード（PBF）や代替食が大きく存在感を強めた一年だった。世界的なトレンドを背景に国内でも食肉加工や飲料大手など食品メーカーが相次ぎ市場参入したほか、外食大手やコンビニエンスストア（CVS）も商品化するなど一気に認知度を拡大。新型コロナの影響で品切れした精肉の代わりに、植物肉を購入する新たな消費機会も生まれたようだ。今後も健康意識などの高まりを追い風に、5年後の国内市場は1000億円規模に達するとみる関係者もある。国も将来的な食糧危機の視点から代替タンパク質の確保へ本腰を入れ始めるなど、2021年もPBFを取り巻く環境は上昇トレンドにある。（篠田博一）

　●サステナビリティー・健康志向を追い風に

　植物肉などのPBF市場は環境保護意識の高まりやビーガン（完全菜食主義者）、ベジタリアンの増加などを背景に世界的に市場を拡大。世界人口の増加や気候変動に伴う将来的なタンパク質供給源の不足を補う視点からも、持続可能な植物性食品が急速に注目を集めている。そうした世界的潮流は日本にも波及しているが、現状では海外のような社会的要因よりも、植物性の持つ健康イメージが国内市場の拡大をけん引する格好だ。中高年のメタボ改善や女性の美容意識、高齢者の体力維持などを目的に、タンパク質摂取を脂質の高い肉からヘルシーな植物性へ切り替える需要が広がっている。

　特に昨年は7月開催予定だった東京2020大会へビーガンやベジタリアンを含む多くの外国人の訪日が見込まれていたことから、食品業界では、インバウンド対応も視野に植物肉を強化する動きが過熱。家庭用市場で先行していたマルコメ（ダイズラボ）や大塚食品（ゼロミート）などに続き、日本ハムや伊藤ハムが参入。先行していた丸大食品と併せ、食肉加工メーカー大手3社が揃い踏みした格好だ。

　卸も伊藤忠食品が昨年から調達機能を生かしたPBFの商品施策提案を本格化させているほか日本アクセスも外食市場向けに開発商品で参入。ロッテリアやモスバーガーなどのハンバーガーチェーンも植物肉を使った商品の品揃えを進め、CVS大手3社も大豆ミートの弁当・惣菜の販売を開始するなど、一気に市場が動き出した。

　新型コロナウイルスの感染拡大で東京2020大会は延期となったが、家庭用市場では「外出自粛で家庭内の新たな食事にチャレンジする機運が強まり、大豆ミートを利用する層が増えた」（メーカー）、「買い物頻度の抑制でストック需要が増加し、食品スーパー（SM）店頭では精肉の品薄や欠品が発生。肉の代替としてベジミートを購入するきっかけが生まれた」（卸）など、コロナ禍がPBFの認知度向上へ新たな追い風になったとみる向きは少なくない。

　●日本市場、植物性のブランディングが重要

　ビーガンやベジタリアン人口が少なく健康志向が先行する日本のPBF市場だが、将来的には流れが大きく変わる可能性もある。現状の主要購買層は自身や家族の健康を気遣う30～40代の女性とみられ、企業もこの層をターゲットにした商品開発を行うケースが目立つ。

　一方、将来の消費の主役を担う10～20代は現在の主要購買層と比べ、環境保護や動物愛護などの意識が強いとされる。SDGs（持続可能な開発目標）の浸透や脱プラ、レジ袋の有料化などの動きが進み、現在以上にサステナビリティーが重要視される社会環境になれば、日本における植物肉市場も欧米に似た成長をたどる可能性もある。

　植物肉専業ベンチャーとして11年から市場推移を見てきたグリーンカルチャーの金田郷史社長は、食ビジネスの総合的な技術革新を目指すフードテックにおいて、「植物から畜肉を生産するPBFは圧倒的効率化という観点から、産業革命や情報革命に匹敵する最も重要な分野」とし、「食の産業革命になる」とPBFの持つインパクトを強調。

　ビーガンなどの数が少ない日本でPBFを展開する場合、海外と異なるアプローチを行うことが重要になるという。肉の代替品や環境配慮、動物愛護などをセールスポイントにするのではなく、おいしさや味の良さなど品質の訴求・追求が最も購入動機を喚起できるとし、その上で「プラントベース＝植物の良いイメージを連想できるブランディング」（金田社長）が鍵を握るとみる。

　今後の市場予測として、国内でPBFが一般化するには早くて10年、通常で20年の期間を要するとの見解も示した。07年に登場したスマートフォンが普及率60％を超えるのに10年掛かったこと、代替食の先駆けでもある豆乳がこの20年で1人当たり消費量を10倍へ拡大したことなどを参考材料に想定。

　「価値観が違う10～20代が消費の主役にスライドすれば、市場は大きく変わる。PBFは長いスパンで見ることが必要で、将来は食品メーカーも無視して通過できない市場になるだろう」（同）と先を見据えた取組みの重要性を強調する。

　将来へ向けた植物肉の可能性を示す動きとして、昨年は発芽大豆由来の植物肉「ミラクルミート」を開発・製造するスタートアップ企業のDAIZ（熊本市）が、大手メーカーや総合商社と相次ぎ提携したのも注目される事象だ。

　昨年11月に日鉄物産、12月は兼松、味の素社、丸紅との資本業務提携を発表。DAIZの技術力に大手企業も強い可能性があると期待していることを示し、今年は提携によって国内外の市場で「ミラクルミート」の販売拡大へ取り組む動きが加速しそうだ。

　●市場規模は10年前の5倍強へ

　植物肉と同様の流れは、乳製品や飲料など他の市場にも波及しつつある。TPCマーケティングが調査した19年度の植物性代替食品の市場は前年比17.1％増の178億円（業務用を除く家庭用市場）。20年度は246億円（同38.2％増）と引き続き大幅に伸長し、市場は10年前に比べて5倍強へ拡大する見通しだ。

　植物肉分野への大手参入をはじめ、既存のNB製品でも植物性由来へ切り替える動きが相次いだことなども、市場の拡大要因になるとみられる。昨年はアサヒ飲料が100年ブランドの「カルピス」で豆乳原料を使った「GREEN CALPIS」（グリーンカルピス）を新発売したほか、江崎グリコが「植物生まれのプッチンプリン」を投入。これら飲料やデザート分野における有力ブランドの試みは、PBF市場の需要拡大に寄与してきそうだ。

　市場の種類別動向を見ると、代替肉に次ぐ規模の代替チーズもこここまで大幅な伸びを示してきた。通常のチーズに比べコレステロール95％オフの「スティリーノ」で市場の成長を支えてきたマリンフードは近年、100％植物由来商品の開発でビーガン対応も強化。相模屋食料がチーズ代わりに使える豆腐「BEYOND TOFU」で参入するなど、需要創出へ向けた新たな動きは後を絶たない。

　ヨーグルト市場でも豆乳などを原料にした商品のエントリーが相次いでおり、女性層を中心にアーモンドミルクの人気が急上昇するなど、SMの洋日配売場の品揃えは大きく様変わりしてきた。植物性ヨーグルトは、和日配や飲料系などを主体に、一部大手卸がPB展開する構図となっている。

　代替食品は健康志向だけでなく、原料不足や相場の高騰を補うメリットもある。水産メーカーの一正蒲鉾が16年に発売した「うな次郎」はニホンウナギの資源枯渇や価格上昇を見据えて開発した商材で、カマボコを原料に独自技術で外見や味、食感などをウナギのかば焼きそっくりに仕上げたのが特徴だ。毎年、シーズンの丑（うし）の日には需要が大きく伸びることから、例年7月に向けて、新製品の投入などを実施。併せて日常使いのメニュー提案などを行い、通年での需要拡大を目指している。