●持続可能な食と農の未来模索 【関西】CEA。環境制御型農業（Controlled Environment Agriculture）と呼ばれるテクノロジーを駆使した農業が、食料安全保障の強化と環境問題の解決を同時に実現する施設園芸の新しいアプローチ…続きを読む
朝にタンパク質を積極的に摂取することの重要性を広く啓発する「朝たんぱく協会」が3日、設立された。3人の有識者と企業が連携してさまざまな取り組みを展開する予定で、設立の中心企業であるキッコーマンソイフーズの亀井淳一マーケティング本部マーケティング推進部…続きを読む
●有益なマッチング機会創出 【関西】地域食品企業・地方食材生産者と小売業をつなぐ「フードストアソリューションズフェア2025」が4、5の両日、インテックス大阪（大阪市住之江区）4、5号館で開催された。日本食糧新聞社関西支社が主催。関西・四国・中国・…続きを読む
経済産業省が発表した商業動態統計調査速報によると7月度の食品商業販売額は、農畜産物・水産物卸売業5.2％増（3兆8240億円）、食料・飲料卸売業4.8％増（6兆円）、飲食料品小売業1.5％増（3兆7470億円）となった。農畜産物・水産物卸売業は、鶏卵…続きを読む
農林水産省が集計した7月の農林水産物・食品輸出額は、前年比12.9％増の1291億円余となり、12ヵ月連続で増加した。 水産物は11.1％増（305億円）と伸長が続いている。中でも輸出額の増加が大きいホタテ貝（25.2％増／63億円）はベトナムやオ…続きを読む
森永乳業は8月29日、馬詰武北海道大学病院産科准教授らとの共同研究で、妊娠期におけるタンパク質栄養状態には、特定の血中アミノ酸濃度が関連していることを確認したと発表した。さらに、その特定のアミノ酸を含む動物性タンパク質の摂取が、タンパク質栄養状態の維…続きを読む
総務省の家計調査（全国・2人以上の世帯）によると、7月の1世帯当たりの食料消費支出は、物価変動の影響を除いた実質ベースで前年同月比1.8％減となり、2ヵ月連続の減少だった。（紫藤大智） ※詳細は後日電子版にて掲載いたします。
日本食糧新聞社は1日、東京都中央区の本社ビル4階に食の専門書を販売する「食の本屋さんポップアップショップ」を開店した。「食の本屋さん」は食品業界に携わる人に向け、日本食糧新聞社の書籍販売を担当する読者サービス本部がビジネスに役立つ「食」に関する本をセ…続きを読む
アイルランドは人口約500万人ながら、豊かな牧草地と資源豊富な海を生かし食料を生産、180カ国以上に輸出する食料供給国だ。牧草育ちの高品質牛肉やサステナブル漁業による水産物は日本でも需要が拡大。牛肉は成長ホルモン不使用 […]
詳細 >全国的な食文化だと思ったらそうではなかった、というのはよくある話だ。最近、知ったのは洋菓子「プラリネ」。新潟ではチョコレートでコーティングした渋めのケーキだが、県外ではそうではないらしい▼たまたま新潟駅で土産物として売られていることから知ったのだが、…続きを読む
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