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トーホー(古賀裕之社長)は中計で新たな環境に適合し、成長し続ける筋肉質な企業グループへの変革を図る。売上げ8割超を占める業務用食品卸事業がコロナの影響を受けたが、20年は損益分岐点を引き下げ、21年は全方位への施策を打ち出した。22年はいよいよ攻めに転じる。
●中計2年目は営業邁進 筋肉質企業へ変革図る グループを新たなステージへ押し上げたいと新中計「SHIFT UP 2
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新型コロナウイルスの影響は小売の店舗にデジタル技術の導入を大きく後押しした。人流の抑制、非接触が求められる中、キャッシュレス決済は浸透し、無人決済システムの導入も広がっている。同時にコロナ前から課題だった労働人口の減少 […]
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