代表取締役社長 加城一成氏
●コロナ禍きっかけに業務改善 利益が出やすい経営体質に --コロナ禍の影響については。 加城 コロナ禍関連でいうと長崎県には修学旅行生が来なくなってしまった。これが響き、外食需要が減りました。当社の売上げ構成比を業態別で大きいものから並べると、病院・施設が大きな柱となっていて、続いて外食、中食・惣菜、その他という順になっています。外食向けが厳しかった分を、病院・施設向けの伸びで一定カバーしてきたというところでしょうか。
非会員の方はこちら
会員の方はこちら
ログインに関するヘルプ
日本食糧新聞社九州支局(福岡市博多区奈良屋町1-1、092・291・1790)ができたのは1951年(昭和26年)年8月29日。節目の70年目は日本食糧新聞創刊80周年を控える年でもある。残すところあと1ヵ月、締めくく […]
おいしい。そして強い。圧倒的な商品力―― 惣菜・べんとうグランプリ2024公式BOOK
金賞20品、優秀賞49品、奨励賞29品、審査委員特別賞2品を徹底解説。
リスクから家族と自分を守る―― 災害食ハンドブック
災害時あるいは在宅時に体調を壊すことなく乗り切る「食」にスポットを当て、備蓄すべき食品の種類や量、調理のアイデア、最新の災害食などを紹介。
えっ!そんなことできるの?―― フードビジネスで活躍するAI
農業・畜産業・水産業・製造業・流通業におけるAIの先進事例を徹底解説。
セミナー情報