食品産業にとって青果・畜産・鮮魚の生鮮三品はまさに要(かなめ)。それが20年6月からの卸売市場法改正に伴い、市場環境は大きく変化する。「農水大臣の認可から認定へと業者への対応が変化し青果流通業も一つの過渡期にさしかかっている」(名古屋青果・吉田真太郎社長)という。そこで激変する生鮮市場の現状を踏まえ今後の方向性など生鮮を扱う中部地区の主要企業に話を聞いた。 * ●丸協青果と20年に合併へ
非会員の方はこちら
会員の方はこちら
ログインに関するヘルプ
◆来年6月、卸売市場法改正 「たかが2%、されど2%」。いよいよ消費税が10月1日、8%から10%へと増税された。これに際して食品関連では軽減税率やキャッシュレス決済に対するポイント還元などの複雑な制度導入で、当初の […]
おいしい。そして強い。圧倒的な商品力―― 惣菜・べんとうグランプリ2024公式BOOK
金賞20品、優秀賞49品、奨励賞29品、審査委員特別賞2品を徹底解説。
リスクから家族と自分を守る―― 災害食ハンドブック
災害時あるいは在宅時に体調を壊すことなく乗り切る「食」にスポットを当て、備蓄すべき食品の種類や量、調理のアイデア、最新の災害食などを紹介。
えっ!そんなことできるの?―― フードビジネスで活躍するAI
農業・畜産業・水産業・製造業・流通業におけるAIの先進事例を徹底解説。
セミナー情報