20年は新型コロナウイルス感染症に翻弄（ほんろう）される一年となった。感染拡大を防ぐ三密（密閉・密集・密着）回避が常態化し、社会経済活動が大きく変わった。食品業界では、長引く外出自粛や学校休校、テレワークの増加などで内食需要（巣ごもり需要）が高まったことが追い風となり、食品スーパーはおおむね好調に推移。保存性の高い加工食品だけでなく、家庭内で食事をつくる機会が増えたことで、生鮮食品（青果・畜産・水産）も売上げを伸ばした。
　一方で外食を中心とした業務用分野の落ち込みが続いており、回復の兆しが見えない。
　「今年こそ良い年になりますように」という願いもむなしく、21年も年明け早々、感染者の急増で、1月7日首都圏の1都3県（東京・神奈川・埼玉・千葉）、同13日7府県（大阪・兵庫・京都・愛知・岐阜・福岡・栃木）に緊急事態宣言の発出を決定するなど、幸先の悪いスタートとなっている。
　上記写真の通り、一昨年まで観光客やインバウンドでにぎわいを見せた大阪のディープスポット“新世界”も閑散としている。外出の自粛やリモートワークの増加だけでなく、コロナは生活者の価値観も一変させた。新しい生活様式（ニューノーマル）が定着しつつある中、「継続するもの」「変えるもの」が明確化している。成長戦略を描くためには、既存のコア事業や主力商品に磨きをかけることに加え、ニューノーマルにおけるニーズの変化に柔軟に対応し、価格一辺倒ではない新しい価値を創造しなければならない。
　危機的状況をチャンスに変えるためには、各カテゴリーで少々奇抜なアイデアも必要だ。反転攻勢に向けたチャレンジ的な取組みや、商品開発に期待したい。（関西支社＝廣瀬嘉一）