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今期(21年3月期)は近年高まりつつある食品ロス削減推進への関心に、コロナ禍による内食需要が加わり、上期は増収増益で着地。部門別では、在宅勤務の広がりによって、自販機販売やコンビニエンスストアが苦戦を強いられた一方、生活協同組合、大手総合食品スーパー、通信販売向けが大きく伸長。要因には内食需要の急増のほか、メディア効果などで認知度が高まったことで関東や関西にも展開地域が拡大したことが挙げられる。 消費者需要の変化を受け、売上構成比は変化した。ただコ
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2020年は新型コロナウイルスが全世界を混乱に陥れた1年であった。今年に入っても依然コロナが猛威を振い感染者は拡大の一途をたどり、今も予断を許さない状況が続いている。 このコロナ禍の中、食品業界でも明暗がくっきりと分か […]
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