2月開催のスーパーマーケット・トレードショー2020では、食肉大手が植物肉の大々的なPRに注力

SMの売場では「植物性」を訴求する動きも増加

ヨーグルト売場では豆乳やアーモンドミルクを原料にした商品が目立つ

一正蒲鉾の「うな次郎」はウナギ蒲焼きの再現性の高さで話題に。見た目だけでなく、栄養価も本物と同等

植物性原料を使ったプラントベースフード（PBF）や代替食の市場が存在感を大きく強めている。最大の話題は世界的にも注目を集めた植物肉で、今春は食肉加工大手はじめ食品メーカーが相次ぎ参入したほか、ファストフード大手やCVSも商品化するなど一気に認知度を拡大。動物性に代わって植物性食品を摂取したい消費者層の拡大や健康意識などの高まりを追い風に、5年後の国内市場は1000億円規模に達するとみる関係者もある。同様の流れで植物性チーズや「第3のミルク」と呼ばれるアーモンドミルクなどの成長も見込まれ、今春はNBメーカー各社が主力商品を植物性原料へ切り替える新たなトレンドも登場。国も将来的な食糧危機の視点から代替タンパク質の確保へ本腰を入れはじめるなど、PBFを取り巻く環境はドラスチックに動き出した。（篠田博一）

●「ヘルシー」「サステナビリティー」がキーワード　国も代替タンパク質確保へ

多くのメディアで報じられているように、植物肉などのPBF市場は環境保護意識の高まりやビーガン（完全菜食主義者）の増加などを背景に世界規模で拡大。世界人口の増加や気候変動に伴う将来的なタンパク質供給源の不足を補う視点からも、持続可能な植物性食品が急速に注目を集めている。

そうした世界的潮流は日本にも波及しているが、わが国は海外のような社会的要因よりも、植物性の持つ健康イメージが国内市場の拡大をけん引する格好だ。中高年のメタボ改善や女性の美容意識、高齢者の体力維持などを目的に、タンパク質摂取を脂質の高い肉からヘルシーな植物性へ切り替える需要が広がっている。

特に今年は、7月開催予定だった東京2020大会へ、ビーガンやベジタリアンを含む多くの外国人の訪日が見込まれていたことから、食品業界ではインバウンド対応も視野に、植物肉を強化する動きが過熱。家庭用市場で先行していたマルコメや大塚食品などに続いて、日本ハムや伊藤ハムが参入。丸大食品と合わせ、食肉大手3社が揃って踏み出した。

卸も伊藤忠食品が年初よりPBFのMD提案を開始、日本アクセスも開発商品で参入するなど、一気に市場が動き出した。

東京2020大会は延期となったが、「外出自粛で家庭内の新たな食事にチャレンジする機運が強まり、大豆ミートを利用する層が増えた」（メーカー）、「買い物頻度の抑制でストック需要が増加し、SM店頭では精肉の品薄や欠品が発生。肉の代替としてベジミートを購入するきっかけが生まれた」（卸）など、直近の3～5月は市場にとって新たな追い風が吹いたとみる向きは少なくない。

ビーガンやベジタリアン人口が少なく健康志向が先行する日本のPBF市場だが、将来的には流れが大きく変わる可能性もある。現状の主要購買層は自身や家族の健康を気遣う30～40代の女性とみられ、企業もこの層をターゲットにした商品開発を行うケースが目立つ。

一方、将来の消費の主役を担う10～20代は現在の主要購買層と比べ、環境保護やアニマルフリーなどの意識が強いとされる。SDGs（持続可能な開発目標）を背景に脱プラ、レジ袋の有料化などの動きが進み、現在以上にサステナビリティーが浸透した社会環境になれば、日本における植物肉市場も欧米に似た成長をたどる可能性もある。

植物肉専業ベンチャーとして11年から市場推移を見てきたグリーンカルチャーの金田郷史CEOは「米国ほど肉を摂取しない日本では、海外と同様の急速な成長速度は示さないだろう」としつつも、「今の10～20代が消費のメーンストリームになるころには、植物肉は国内で当たり前に買えるようになり、市場も大幅に拡大するのでは」と推測している。

●20年市場規模は10年前の5倍強

植物肉と同様の流れは、乳製品や飲料など他の市場にも波及しつつある。TPCマーケティングが調査した19年度の植物性代替食品の市場は前年比17.1％増の178億円（業務用を除く家庭用市場）。20年度は246億円（同38.2％増）と引き続き大幅に伸長し、市場は10年前に比べて5倍強へ拡大する見通しだ。

年初からの植物肉分野への大手参入をはじめ、既存のNB製品でも植物性由来へ切り替える動きが相次いだことなども、市場の活性要因になるとみられる。

今春はアサヒ飲料が100年ブランドの「カルピス」で豆乳原料を使った「GREEN CALPIS」（グリーンカルピス）を新発売したほか、江崎グリコが「植物生まれのプッチンプリン」を投入。これら飲料やデザート分野における有力ブランドの試みは、PBF市場の需要拡大に寄与してきそうだ。

市場の種類別動向を見ると、代替肉に次ぐ規模の代替チーズもこここまで大幅な伸びを示してきた。通常のチーズに比べコレステロール95％オフの「スティリーノ」で市場の成長を支えてきたマリンフードは近年、100％植物由来商品の開発でビーガン対応も強化。相模屋食料がチーズ代わりに使える豆腐「BEYOND TOFU」で参入するなど、需要創出へ向けた新たな動きは後を絶たない。

ヨーグルト市場でも豆乳などを原料にした商品のエントリーが相次いでおり、女性層を中心にアーモンドミルクの人気が急上昇するなど、SMの洋日配売場の品揃えは大きく様変わりしてきた。

植物性ヨーグルトは和日配や飲料系メーカーが中心に展開する構図だが、今春は国分グループの低温カンパニー・国分フードクリエイトが国内初（同社調べ）のアーモンドミルク原料のヨーグルトで参入。市場初のコンセプトとあってSNSで話題を呼ぶなど、想定以上の反響を得ている。

代替食品は健康志向だけでなく、原料不足や相場の高騰を補うメリットもある。水産加工メーカーの一正蒲鉾が16年に発売した「うな次郎」はニホンウナギの資源枯渇や価格上昇を見据えて開発した商材で、かまぼこを原料に独自技術で外見や味、食感などをウナギのかば焼きそっくりに仕上げたのが特徴だ。毎年、シーズンの丑（うし）の日には需要が大きく伸びることから、今年も7月に向けて新製品の投入などを実施。併せて日常使いのメニュー提案などを行い、通年での需要拡大を目指していく。