日本食糧新聞は1943年の創刊、食糧・食品報道一筋に「提言紙・世論紙・応援紙」の基本方針を貫き、2023年1月1日に80年を迎える。
　この間、わが国の食品関連産業は、製造技術の向上で即席麺や冷凍食品など新しいジャンルの商品が次々に登場し、PETボトルの普及が飲料業界を活気付けた。弁当・惣菜をはじめとする中食産業は新たな需要を創出し、外食ではチェーン展開によるファストフードやファミリーレストランが勃興した。スーパーマーケットやコンビニエンスストアの存在も消費者の暮らしを大きく変えた。
　昭和・平成、そして令和と続く日本食糧新聞の報道の歴史は、日本の食品産業が歩んだ革新の歴史と一致する。
　コロナ禍で大きく価値観が変わった現代において、今後の企業成長に欠かせないキーワードはサステナビリティ（持続可能性）だ。短期的利益だけを追い求める企業は淘汰（とうた）され、「環境・社会・ガバナンス」という三つの観点において持続可能な状態を実現する経営が、マーケットでの競争優位性を左右する。
　この特集では食品産業が歩んだ80年を振り返るとともに、「食品ロス削減」「脱炭素・カーボンニュートラル」「プラントベースフード」などをキーワードにした経済性と持続可能性を両立させる技術革新や製配販3層の最新の取組みなどを伝え、新時代への歩みを紹介する。

　◇企業紹介　サステナビリティ わが社の取組み